2015 Fiscal Year Annual Research Report
空間の明るさ感評価指標に基づく設計手法の構築と普及促進手法の整備
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25289199
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| Research Institution | Tokyo University of Science |
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Principal Investigator |
吉澤 望 東京理科大学, 理工学部, 教授 (40349832)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原 直也 関西大学, 工学部, 教授 (00330176)
加藤 未佳 金沢工業大学, 公私立大学の部局等, 講師 (00409054)
山口 秀樹 国土技術政策総合研究所, その他部局等, その他 (60411229)
三木 保弘 国立研究開発法人建築研究所, その他部局等, その他 (90356014)
高杉 敬吾 金沢工業大学, 工学部, 講師 (80710235)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 光環境 / 照明環境 / 空間の明るさ / 輝度・色度測光 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、鉛直面への光の配分を重視することにより「空間の明るさ」を確保するための指標の確立を目指し、１）明るさ感推定モデルの確定、２）室用途や行為ごとの適切な明るさ感範囲の導出、３）普及促進のための明るさ感計測・予測ツールの開発と提供、４）国際基準化に向けた明るさ感基準の提案を行うことを目的としてきた。平成27年度は、前年度までの実験を統括して空間の明るさ感評価モデルの提案を行うと共に、様々な光源や反射率を含むより不均一な照明環境における明るさ感推定モデルの適用妥当性について検討を行った。空間の明るさ感評価モデルは、既存モデルの考え方を再整理しながら、1)輝度分布取得処理、2)輝度値前処理、3)平均化処理、4)不均一性に関する補正処理、それぞれにおける処理方法を組み合わせることにより、新たな明るさ感評価の暫定モデルを提案した。さらに被験者実験の結果、15m2程度の空間においては、異なる光源（人工照明・窓を含む）・反射率設定でも適用が可能な明るさ感推定式を求めることができた。明るさ感の計測・予測のためには鉛直面の光分布である、輝度分布計測が必要となる。普及しやすさの観点から、市販のデジタル一眼レフカメラを用い、カメラの機種に依存することなく輝度分布計測が可能なツールの開発を行った。ツールの開発においては、任意のカメラに対応可能なカメラ制御プログラム、および画像から輝度分布へ変換するための校正手法が必要であり、これらの開発を行った。得られた校正データを計測ソフトウェアに読み込むことで、任意のカメラによる視野の輝度分布の取得が可能となることを確認した。なお本研究の結果は平成27年度からスタートした建築学会視環境設計小委員会明るさ感WGの活動には反映させた。今後は様々な明るさ感指標の比較・検証を進め、明るさ感指標に関するシンポジウムを開催して広く一般に周知していく予定である。
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| Research Progress Status |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(3 results)
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[Journal Article] EVALUATION METHOD OF SPATIAL BRIGHTNESS BY DIRECTIONAL DIFFUSIVITY AND MEAN LUMINANCE2016
Author(s)
Kato, M., Aya, K., Yamaguchi, H., Yoshizawa, N., Hara, N., Miki, Y.
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Journal Title
Proceedings of CIE Lighting Quality and Energy Efficiency Conference, 2016
Volume: 1
Pages: 664-668
Peer Reviewed
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