2014 Fiscal Year Annual Research Report
東アジア統合植物レッドリストの構築と日本における周縁集団の進化生物学的評価
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25290085
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| Research Institution | National Museum of Nature and Science, Tokyo |
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Principal Investigator |
國府方 吾郎 独立行政法人国立科学博物館, 植物研究部, 研究主幹 (40300686)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
海老原 淳 独立行政法人国立科学博物館, 植物研究部, 研究主幹 (20435738)
奥山 雄大 独立行政法人国立科学博物館, 植物研究部, 研究主幹 (40522529)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 絶滅危惧植物 / 東アジア / 日本 / 周縁分化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1. 東アジアの絶滅危惧植物の統合レッドリスト: 前年度にデータベースに反映させたロシア東部，中国，韓国，日本，台湾のうち，中国と韓国について最新のレッドリスト情報に更新し，さらに北朝鮮のレッドリスト情報を新たに追加した。ハード面に関しては，今後入手予定の東南アジア各国のレッドデータをスムーズに追加できるシステムを再構築した。
2. 絶滅危惧植物の実体解明に関する研究: ①ハママンネングサ（NT）および近縁種を含めて系統解析を行ったところ、ハママンネングサを中国に分布するS. alfredii とは独立したS. formosanum（日本と台湾に分布）とする見解が支持された; ②日本固有とされていたヤハズマンネングサ（VU）は韓国済州島にも分布すること、その隔離分布は対馬海峡形成後の長距離分散によって成立したことが示唆された; ③コウトウシュウカイドウ（VU）は最終氷期以前に琉球列島に進入し、寒冷な環境で生き残って現分布パターンになったことが示唆された; ④ヒメサギゴケ（EN）は日本では宮崎～琉球に分布すると考えられていたが、宮崎での分布は、誤同定によることが判明し、本種の日本での分布は北・中琉球であることが示された; ⑤リュウキュウハナカダ（NT）は日本本土のハナイカダと台湾固有のタイワンハナイカダから遺伝的に分化をしており、その起源は日本本土、台湾ではない可能性が示唆された; ⑥アジア産のシダ植物についての分類学的な研究を行い、標本情報および生きた材料を用いて日本とその周辺地域産の同種・姉妹種の実体の比較を進めた。その結果、日本産の絶滅危惧種において種の範囲や学名が変更されるものが見出された; ⑦RAD-seq法を用いた分子系統解析により、カンアオイ属やチャルメルソウ属について、従来の手法では得られなかった超高解像度の分子系統樹を得ることができ、極めて最近起きた種あるいは個体群の分化パターンまで解明できることを示した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
1. 東アジアの絶滅植物の統合レッドリスト構築：
計画していた北朝鮮のレッドリストを追加した。また、中国と韓国の最新レッドデータを統合レッドリストデータベースに反映させた。ハード面ではCSVデータの投入によって更新できるデータベースシステムに改良した。
2. 日本産絶滅危惧植物の周縁集団における種分化の進化生物学的評価：
ハママンネングサなど琉球列島付近の北限集団で形態的および遺伝的な分化を起こしている可能性のある植物種を見出した。
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| Strategy for Future Research Activity |
1. 東アジアの絶滅植物の統合レッドリスト構築および国際ネットワークの構築：
レッドリストが公表されているマレシア地域各国のレッドデータを統合レッドリストデータベースに加える。また、人的ネットワークの充実にも努める。具体的には、中国、韓国、台湾の協力研究機関とともに、共同セミナー、共同野外調査、学術情報交換などを行い、グローバルな研究プロジェクトに発展させる。
2. 日本産絶滅危惧植物の周縁集団における種分化の進化生物学的評価：
前年度に周縁分化を起こしている可能性が示唆された植物について、近隣地域産の関連種を含めて、分類学的再検討、集団解析を行い、進化的重要単位としての評価を行う。
を行い、進化的重要単位としての評価を行う。
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| Causes of Carryover |
実験に必要な試薬が平成26年度中に納品されなかったため、平成27年度の予算で執行することとした。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成26年度に購入を予定していた試薬を平成27年度に購入する。
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Research Products
(23 results)
