2014 Fiscal Year Annual Research Report
関東地方の過去130年間の土地利用・景観変遷データベースの構築と公開
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25292213
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| Research Institution | National Institute for Agro-Environmental Sciences |
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Principal Investigator |
岩崎 亘典 独立行政法人農業環境技術研究所, その他部局等, 研究員 (70354016)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤田 直子 九州大学, 芸術工学研究科(研究院), 准教授 (20466808)
寺元 郁博 独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構, その他部局等, 研究員 (40373245)
SPRAGUE David 独立行政法人農業環境技術研究所, その他部局等, 研究員 (90282285)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 迅速測図 / 土地利用変化 / 景観復元 / 明治時代初期 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
明治時代初期土地利用データベースについては、明治時代においても集落などの土地利用が多かった東京中心部を除き、全体の約90%が完了した。入力が完了した地域のうち、1/20万地形図・水戸図郭に該当する範囲については、標準地域メッシュの2次メッシュ（1/2.5万地形図の図郭相当）単位で試験的に公開した。公開に当たっては、GitHubを用い、GeoJSON形式で公開することとした。明治初期以前および明治末から大正初期のデータに関しては、既存のデータの整理を行い、100mグリッド土地利用データとの比較可能性を検証した。また、入力済みの土地利用データベースを用いて、関東地方東部での土地利用変化や都市化の傾向について、評価を行った。
景観データベースについては、主に千葉県を中心に16地点において高解像度パノラマ画像の撮影を行い、迅速測図の視図との比較可能なWebページの構築を行った。公開アドレスは、http://habs.dc.affrc.go.jp/habs_panorama/habs.html および http://habs.dc.affrc.go.jp/habs_panorama/habs_b.html となっている。ここから、明治初期から現在にかけて土地利用が変わっている場合に景観が変化していることが明らかとなったが、土地利用変化がない場合あっても、樹木の成長や、樹種の変化などにより、景観が大きく異なることも明らかとなった。
また、パノラマ写真を撮影した際に、視図の描画地点にたどり着くことが困難な場合があった。そこで、千葉県鴨川市にある鴨川松島のの視図を例として、UAVによる空中写真撮影をSfMおよびMVS技術を用いて、視図に描かれている対象物の3Dモデルを構築した。この3Dモデルと視図を比較することにより、景観変化を検証可能であることが、確認された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
H27年度よりPDを雇用する予定であったが、適任者がなかったため雇用に至らなかった。そのため、該当する作業を外注としておこなったが、明治時代初期土地利用データベースと明治初期以前及び大正前期の土地利用データベースの構築にわずかに遅れが生じた。ただし、データの公開や、公開されたデータの利用に関しては順調に進んでいることから、おおむね順調に進展してるとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度については、当初予定通り各種データベースの構築を完了するとともに、土地利用変化におよぼす自然・社会環境の影響を明らかにするとともに、明治期初期から現在にかけての景観変化を3次元的に明らかにする。また、UAVを用いた3Dモデルを用いた景観比較については、H26年度にその有効性が確認できたため、H27年度以降も継続して空中写真撮影と3Dモデルの駆逐を行うものとする。
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| Causes of Carryover |
当初予定ではPDを雇用する予定であったが、適任者がなかったため雇用に至らず、次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
研究を進めるために新たに研究分担者に参画頂き、その研究費とすることとする。また、H26年度に有効性が確認されたUAVによる空中写真撮影を効率的に行うために、新規での機器購入を行う。
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| Remarks |
公開しているデータについては八千代市郷土博物館、京都大学、首都大学東京、（独）産業技術総合研究所、国立情報学研究所等から利用に関しての多くの問い合わせがあり、データの提供を行った。
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