2013 Fiscal Year Annual Research Report
ゲーミフィケーションの学習理論を応用した食育・薬育リテラシー教材の開発
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25293119
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
住吉 智子 新潟大学, 医歯学系, 准教授 (50293238)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡崎 章 拓殖大学, 工学部, 教授 (40244975)
坂本 信 新潟大学, 医歯学系, 教授 (80215657)
田中 美央 新潟大学, 医歯学系, 助教 (00405052)
菊池 司 拓殖大学, 工学部, 准教授 (60327997)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 小児看護学教材 / 教材開発 / メディアリテラシー / 視線解析 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、就学前の幼児とその保護者が，興味と関心を惹きながら理解を深める‘食育’と，‘医薬品に関する教育(以下，薬育)’を兼ね備えた情報リテラシー教材を開発することである．その遂行のために，夢中になって遊びながら，本人が意図せずに学習できる等の要素をゲーミフィケーションの理論を応用し，食育と薬育に適合した要素として明確にすることを目的とする．それらの明確化のためには、対象の興味をひきながら，継続的に学習する方法をとるクローズ型情報提示法を実装した教材のプロトタイプを作成する。評価は、視線解析を用いた定量評価と、言語データを主とする定性評価を行い、フィードバックを繰り返し，精度を高めてツールを完成させる．平成25年度の目標は、以下の3点である．
(1)情報教育教材開発における保護者のメディア・リテラシー・スキルの評価、(2)食育・薬育教材要素の抽出、(3)非接触型アイマークカメラでの教育評価の検証．
(1)については、就学前の乳幼児がいる保護者587名にメディア・リテラシー尺度を含む質問紙法による横断調査を実施した．回答は169名(回収率28.8％)であり、基礎情報処理能力と、他の関連要因との分析を行った。対象の169名は、基礎情報処理能力は大学生と同等レベルの高さであったこと，基礎情報処理能力が高い保護者は、子どもに対するメディア視聴や情報機器を与えることに肯定的であることが明らかとなった．現在、これらの結果を踏まえて投稿準備中である．
(2)については、病院栄養課や学校給食従事者にインタビューを実施し、食育教育教材を抽出している．
(3)については、非接触型アイマークカメラを用いて看護学教材の評価を実施した．注視時間、注視回数、軌跡と、対象者が考えた観察の意図を質的に分析することによって教材評価が可能に出来ることが明らかとなった．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
乳幼児を育てている保護者のメディア・リテラシー・スキルを明らかにしたことで，対象者の情報の収集力と判断力，情報活用能力を明確化できた．これらの明確化は、今後われわれが行っている教材開発の方向性を示唆し，促進することが出来る．
また，視線解析を用いた看護学教材の教育評価への構成要素を明らかにすることが出来た．このことにより，次年度以降作成するプロトタイプの教育評価への応用が可能となり，研究が推進できる．
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究として重要な，食育教材要素の検討をさらに進める．
理由として，病院栄養課、医師や看護師が求める食育の教育要素だけではなく，食欲が低下している患児の保護者がどのようなことを求めているのか明らかにする必要があるからである．
薬育に関しては，病院においてもその意義が理解されにくいと判断されたため，食育と関連させながら内容に含んでいくものとする．
プロトタイプの作成
ゲーミフィケーションを搭載したプロトタイプの時間，要素などの必要構成要素の確認を行う．プロトタイプが完成次第，すぐに教育評価を実施する．
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度3月初旬に研究者間で緊密な会議が必要となり，研究代表者が東京出張を行った．その経費の事務処理が遅れたために次年度使用額が発生した．
すでに出張費として書類処理は完了し，支払い手続きも完了している．
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