2013 Fiscal Year Annual Research Report

研究ー臨床連携システムによるがん患者の在宅移行エンパワーメント看護介入の評価研究

Research Project

Project/Area Number	25293445
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
Research Institution	University of Kochi
Principal Investigator	藤田佐和高知県立大学, 看護学部, 教授 (80199322)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	池田光徳高知県立大学, 看護学部, 教授 (70212785) 川上理子高知県立大学, 看護学部, 准教授 (60305810) 廣川恵子高知県立大学, 看護学部, 講師 (50446069) 石井歩高知県立大学, 看護学部, 助教 (80611938) 小原弘子高知県立大学, 看護学部, 助教 (20584337)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2016-03-31
Keywords	がん患者 / 在宅移行 / エンパワーメント / 看護介入評価
Research Abstract	本研究は、研究－臨床の連携による[在宅移行する終末期がん患者のエンパワーメントを支える看護ケア指針]を適用した介入の評価研究を行い、研究成果を臨床に根付かせるための研究と臨床の連携システムを構築することを目的とする。そのために、 ①研究者らが開発した[看護ケア指針]をさらに在宅移行で予測される問題状況別にがん看護ＣＮＳと具体化、②がん看護ＣＮＳがファシリテータとして開発した指針を臨床の場に導入し、終末期がん患者と家族に対して介入を行い、効果(評価指標を用いて)の検証、」、③連携システムにおけるがん看護ＣＮＳのファシリテータとしての効果の検証、④研究機関と医療機関、研究者とＣＮＳの研究－臨床連携システムの構築を、行う。平成25年度は、 1)先行研究で開発した[在宅移行する終末期がん患者のエンパワーメントを支える看護ケア指針]を、在宅移行で予測される5つの問題状況(在宅療養における症状緩和や医療処置への困難性、患者の日常生活維持の不十分さと家族の介護力不足、患者と家族・家族間の在宅移行に関する意向のずれ、在宅移行に関する不安や気がかり、在宅療養をする上で社会資源をうまく活用できない状況）別に既存文献とがん看護ＣＮＳの臨床から具体的な介入方法を検討し、看護ケア指針の妥当性・活用可能性について検討した。 2．［在宅移行する終末期がん患者のエンパワーメントを支える看護ケア指針]を適用した介入評価指標の原案を作成した。文献検討を行い、研究者らとＣＮＳ5名で、看護ケア指針を適用した介入方法、介入の効果を評価する測定用具（介入評価指標・ＣＮＳの効果評価）の原案を作成した。今後は、問題状況別[在宅移行する終末期がん患者のエンパワーメントを支える看護ケア指針]を適用した介入方法・介入評価指標の洗練化を図ることが必要である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 研究機関と医療機関・ＣＮＳとの研究一臨床連携システムを確立するための方法の明確化をするにあたって準備がやや遅れている。ＩＴ導入のための環境整備として、専門家から助言や情報を得て、複数の施設間でのコミュニケーションがとれるシステムについて専門家と共に検討を重ね、ＩＴ連携システムを構築する予定であった。しかし、専門家との時間調整等を年度内に行うことができず構築まで至っていない。
Strategy for Future Research Activity	平成26年度は、連携研究者をメンバーに加えて研究を推進していく。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	前年度、研究機関と医療機関・ＣＮＳとの研究一臨床連携システムを確立するためのＩＴ導入のための環境整備として、専門家から助言や情報を得て、研究機関を拠点とし、複数の施設間でのコミュニケーションがとれるシステムについて専門家と共に検討を重ね、ＩＴ連携システムを構築する予定であった。しかし、適切な専門家の選定・検討に時間を要してしまい、この部分が予定通り進捗できなかった。そのため、協働研究者（がん看護と在宅看護の教員及び医師）チームと医療機関の管理職・病棟・がん看護ＣＮＳの連携システムを考案する予定が平成26年度に繰り越された。平成25年度から繰り越された計画と平成26年度に予定していた計画を実施するために助成金を使用する。