2013 Fiscal Year Annual Research Report
女性がん患者のリプロダクティブヘルスに関する選択を支える看護教育プログラムの開発
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25293446
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | St. Luke's College of Nursing |
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Principal Investigator |
林 直子 聖路加国際大学, 看護学部, 教授 (30327978)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森 明子 聖路加国際大学, 看護学部, 教授 (60255958)
鈴木 久美 大阪医科大学, 看護学部, 教授 (60226503)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | がん看護 / リプロダクティブヘルス / 看護教育プログラム / eラーニング / 意思決定 |
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| Research Abstract |
25年度は本研究プロジェクトの初年度として、女性がん患者のリプロダクティブヘルスに関する文献調査を行った。研究分担者、連携研究者、研究協力者計15名によるレビューチームを編成し、「oncofertility」をキーワードにMedLine(Pubmed)、CINAHL、 PsycINFO、SocINDEXをデータベースとし、発表年および論文種類の制限をかけず網羅的に検索した。その結果、全データベースから95文献が抽出され、重複文献を除いた77文献について内容を確認し、英語、日本語以外の言語によるもの（6文献）、書評、コメント等論文形式でないもの（7文献）、入手不可能なもの（3文献）を除外した61文献をレビュー対象とした。
61文献のうち、学術誌に掲載された論文は33文献、書籍に記された論文は28文献であった。書籍に記された論文は、生物工学・生殖技術・治療方法に関するもの7文献、がんの生殖医療に関する倫理的、社会学的、宗教的側面に関するもの11文献、意思決定など患者、家族ケアに関するもの5文献、oncofertilityに関する医療システムに関するもの2文献、その他保険に関すること、人口統計学的・経済学側面、養子縁組に関するものなどが3文献であった。学会誌に掲載された論文の内訳は、がん治療による妊孕性への影響、妊孕性温存の方法、さらにOncofertility コンソーシアムに関する解説、総説が20文献、がん患者の妊孕性温存に関する実態調査、患者を対象とした知識・意思決定に関する調査等の横断調査3文献、患者、医療者を対象とした妊孕性に関する質的調査2文献、生殖技術に関連した妊孕性温存の事例研究5文献、動物実験を含めた実験研究3文献であった。これら先行研究中に質問項目、知識調査項目、さらに患者、医療者を対象としたwebサイトやe-learning教材が提示されており、次年度の質問紙調査、教材内容の具体的示唆を得た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成25年度の研究計画において、がん治療を受ける女性患者のリプロダクティブヘルスに関する国内外の文献レビューと、乳がん、血液がんに焦点をあてて治療を受ける女性がん患者のリプロダクティブヘルスに関するインタビュー調査を患者、医師、看護職対象に行う予定であった。インタビュー調査は平成25年度、26年度にかけて実施する予定ではあったが、平成25年度は文献レビューに時間を要し、レビュー結果の統合までの作業となったことから、インタビュー調査については、研究代表者の所属施設ならびに研究協力施設(1施設)での倫理審査の承認を得るまでの段階にとどまり、インタビュー調査の実施に至れなかったため、やや遅れていると評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
倫理審査で承認を得ている施設については、迅速にインタビュー調査のための対象リクルートを開始すること、また研究分担者の所属施設ならびに関西地方の研究対象医療機関においては、研究代表者が倫理審査で承認を得た計画書をもとに、速やかに倫理審査申請を行い、インタビュー調査を開始する予定である。
併せて、今年度実施を予定している質問紙調査についても、文献レビューの内容分析を進めるとともに、インタビュー調査の分析内容に基づき調査項目を精選し、研究代描写の所属施設における倫理審査への申請、承認の後調査実施を目指す。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度に予定していたインタビュー調査を実施できなかったことから、インタビュー調査のために計上していた諸経費（ICレコーダー購入費、テープ起こし業者委託費、データクリーニング費、研究協力者への粗品代等）を執行できなかったため、これらに関する諸費用を次年度に持ち越した。
平成26年度にはすでに倫理審査で承認を受けている医療機関での調査を速やかに実施するとともに、研究分担者が担当する関西地方の医療機関における調査も予定通り実施することで、当初計画していた予算を平成26年度中に執行する。
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