2014 Fiscal Year Annual Research Report
女性がん患者のリプロダクティブヘルスに関する選択を支える看護教育プログラムの開発
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25293446
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| Research Institution | St. Luke's International University |
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Principal Investigator |
林 直子 聖路加国際大学, 看護学部, 教授 (30327978)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 久美 大阪医科大学, 看護学部, 教授 (60226503)
森 明子 聖路加国際大学, 看護学部, 教授 (60255958)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | がん看護 / リプロダクティブヘルス / 看護教育プログラム / eラーニング / 意思決定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
26年度は本研究プロジェクトの2年目として、①文献研究の学会発表、②インタビュー調査、③質問紙調査、④学会、セミナーにおける情報収集を実施した
①質問紙調査、教育プログラムに関する先行研究は多くはないものの、Campos 他（2012）の21項目の質問紙、Yee他(2012)の妊孕性温存に関する知識、経験、考え、妊孕性温存に関する情報・サービスにアクセスする際障害となること、サービスのギャップに対処するための医療者への提言等を含む21項目の質問紙、Gardino他（2010）の意思決定ツリーの学習教材から、教育プログラム及び評価指標への示唆を得た。
②関東地区、関西地区において患者7人、医師7人、看護師6人の計20人を対象にインタビュー調査を実施した。27年度は関東地区のインタビュー調査をより重点的に行い、予定対象数30人を目指し調査を継続する。
③T地区のがん診療連携拠点病院でがん患者の看護に携わる看護師を対象に質問紙調査を実施、397部配布し113部回収（回収率28.5％）した。分析の結果、妊孕性温存療法について「知らない」人が67.3％、自施設において妊孕性温存療法を行っているかどうか「知らない」人は45.8％であった。その一方で妊孕性温存療法について「知識を得たい」とした人は96.3％、女性がん患者から妊孕性温存について相談、質問を受けることがあるとした人は19.6％であり、内容は「がん治療後の妊娠、出産の可能性について」が最も多かった。質問に対して「自分の持っている知識で対応」「がん領域の医師に確認して対応」しており、専門資格の有無や年代の相違により妊孕性温存に関する知識・経験が有意に異なり、必要と考える学習内容や学習方法が違うことが明らかとなった。
④米国生殖医学会および日本がん・生殖医療研究会主催のセミナーに参加し、女性がん患者の妊孕性温存に関する最新の知見を得た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成25年度末より開始予定であったインタビュー調査が26年度開始となったため、年度初めより調査開始が遅れていたこと、さらにインタビュー対象の確保が困難であり、26年度中に目標数の達成に至らず27年度継続調査となったため「やや遅れている」と評価した。
一方次年度以降に予定している質問紙調査について、全国調査を行う前段階として、研究分担者（森教授）がT地区に対する調査を行い、回収状況と回答の傾向が明らかとなったことから全国調査に向けた示唆を得ることができ、この後のプロジェクトの進行を後押しする要素となったと考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
インタビュー調査については、すでに26年度中に調査期間の延長申請を本学研究倫理審査委員会に提出し承認を得ているため、関東地方の病院について重点的に実施する予定である。すでに対象リクルートのルートは確保していることから、協力者に対してパワーが働かないよう細心の注意をしつつ積極的に協力を依頼する予定である。
また質問紙調査については、全国のがん診療拠点病院を対象に行うため、倫理審査への申請を迅速に行い、先行研究をもとに質問紙を作成する予定である。
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| Causes of Carryover |
インタビュー調査が当初の予定数に対して7割弱の実施にとどまり、諸経費（テープ起こし業者委託費、テータクリーニング費、研究協力者への粗品代等）を執行できなかったこと、また質問紙調査も一部地区のみの調査実施となり全国調査に要する諸経費を執行できなかったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
インタビュー調査について当初予定数の10名分実施すること、また質問紙調査を年度中に実施し当初予定した予算を執行する。
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