2013 Fiscal Year Annual Research Report

子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成をチームで支えるケアガイドラインの開発

Research Project

Project/Area Number	25293456
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
Research Institution	University of Kochi
Principal Investigator	中野綾美高知県立大学, 看護学部, 教授 (90172361)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	野嶋佐由美高知県立大学, 看護学部, 教授 (00172792) 池添志乃高知県立大学, 看護学部, 教授 (20347652) 益守かづき久留米大学, 医学部, 教授 (20238918) 佐東美緒高知県立大学, 看護学部, 准教授 (20364135) 高谷恭子高知県立大学, 看護学部, 助教 (40508587) 首藤ひとみ高知県立大学, 看護学部, 助教 (50584348) 有田直子高知県立大学, 看護学部, 助教 (70294238)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2017-03-31
Keywords	臓器移植 / 合意形成 / 家族 / チーム / ケアガイドライン
Research Abstract	本研究の目的は、『子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成をチームで支えるケアガイドライン]』を開発することであり、［目標I］～［目標V］を遂行する。本年度は、［目標I］子どもの臓器移植に直面した家族が合意形成に至るプロセスを明らかにするために、臓器移植、並びに、救命限界に至る子どもと家族に関する既存の研究論文や手記を含めた書籍を収集し、分析を行った。［目標II］子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成をチームで支える構成要素を抽出するために、このテーマに関する学術集会に参加し、各専門職の立場からの臓器移植に直面する家族の合意形成を医療者がチームとして支えることの課題や現状について情報収集を行った。また、研究連携者も加わった学内会議も含めた会議を8回（全体会議は5回）開催し、子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成に至るプロセスについて、実践を振り返りながらブレインストーミングを行った。その結果、卓越した看護師は、①子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成に向けて、子どもの救命期から医療者がチームを形成することが重要であると考えていること、②子どもの病状の変化を家族とともに辿りながら、先を見越した看護介入を展開していること、③チームで家族を全力で支えていること、④子どもの救命限界を家族に告知する時期を医師とともに見極め、家族の意思決定を支え続けること、⑤家族が子どもの看取りに関する合意形成に向かうことができるように取り組んでいることが明らかになった。次に、どのようにチームが連携しながら家族の合意形成を支えていくのかについて、看護師の判断や支援方法の検討を進めた。即ち、臓器移植に直面した家族の合意形成に至る場面、合意形成が困難な場面を取り上げ、看護師の介入や医療者との連携について、研究連携者も含めたブレインストーミング、ロールプレイの場面をビデオ撮影して分析を行っている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason ［目標I］子どもの臓器移植に直面した家族が合意形成に至るプロセスを明らかにするために、家族を研究協力者としたインタビューの実施を計画していたが、インタビューに至るまでに検討が必要である倫理的課題や問題の明確化等の整理に時間を要した。［目標II］は、平成26年度の計画であったが、①子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成を支える看護支援方法の構成要素を抽出することについて、検討した。
Strategy for Future Research Activity	本研究の目的を達成するために、新たに研究分担者を加えることによって、本年度の研究実施計画をより推進していく。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	［目標I］子どもの臓器移植に直面した家族が合意形成に至るプロセスを明らかにするために、倫理的課題や問題の明確化等の整理が必要であったこと、さらに、家族を研究協力者としたインタビューの実施を行うまで時間を要した。したがって、インタビュー調査に必要であると計上していた、協力施設への依頼を含めた旅費等が次年度、使用額として生じた。 1.次年度計画の遂行に、調査依頼や研究協力者への本調査実施に必要となる旅費、郵送費等の使用が増額する。 2.研究分担者の増加にともない、会議回数が増加すること、また、研究推進のために会議場所を変更する等、会議費や謝金等の使用が増える。