2014 Fiscal Year Annual Research Report

子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成をチームで支えるケアガイドラインの開発

Research Project

Project/Area Number	25293456
Research Institution	University of Kochi
Principal Investigator	中野綾美高知県立大学, 看護学部, 教授 (90172361)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	野嶋佐由美高知県立大学, 看護学部, 教授 (00172792) 池添志乃高知県立大学, 看護学部, 教授 (20347652) 佐東美緒高知県立大学, 看護学部, 准教授 (20364135) 高谷恭子高知県立大学, 看護学部, 講師 (40508587) 有田直子高知県立大学, 看護学部, 助教 (70294238) 益守かづき久留米大学, 医学部, 教授 (20238918) 濱田裕子九州大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (60285541) 塚原和香奈高知県立大学, 看護学部, 助教 (60737500)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2017-03-31
Keywords	臓器移植 / 合意形成 / 家族 / チーム / ケアガイドライン
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、『子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成をチームで支えるケアガイドライン』を開発することであり、[目標Ⅰ]～[目標Ⅴ]を遂行する。本年度は、［目標Ⅰ]子どもの臓器移植に直面した家族が合意形成に至るプロセスを明らかにすること、[目標Ⅱ]子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成をチームで支える構成要素を抽出し、［目標Ⅲ］『子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成をチームで支えるケアガイドライン』の開発に向かうことを目的とした。研究分担者・研究連携者を増員し、学内会議を含めた会議を16回（全体会議は6回）開催し、［目標Ⅰ・Ⅱ］の本調査に向けたインタビューガイドの作成、関連する学術集会や講演会の参加を通して、子どもの臓器移植に直面する家族を医療者が支える課題や現状を共有しながらブレインストーミングを行った。本調査に向けて研究者所属機関の倫理審査委員会の承認を得て、［目標Ⅱ］の調査を3例実施した。その結果、[目標Ⅰ]生体移植のドナー選定が肝移植と腎移植では異なるため、生体肝移植に絞った調査を実施することを決定し、インタビューガイドの洗練化に努め、病院施設に依頼申請中である。［目標Ⅱ］家族内の合意形成と医療チームとしての合意形成の両方が存在すること、ドナーとレシピエント医療の両方が並行する生体移植であることから、医療チーム編成や連携スタイルが各施設で異なることを考慮した調査を検討し、現在、各施設毎のレシピエント・コーディネーター、外来看護師、病棟看護師のチームで支えることについての実践知を分析している途中である。さらに、医療チームの合意形成が揺らぐ移植医療に注目し、医療チームのイニシアティブをとっていく役割を担う小児看護師の教育の必要性が明らかになったことから、看護師の教育プログラムの作成も行っている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason ［目標Ⅰ］［目標Ⅱ］の遂行のための調査対象や施設、倫理的配慮として研究者が考慮すべきことへの検討、並びに、インタビューガイドの洗練化に時間を要した。また、研究分担者や研究連携者とのブレインストーミングより、子どもの臓器移植に直面した家族に関わる看護師への教育プログラムの必要性が医療チームの合意形成のケアガイドラインを開発していく上で、並行課題であることが明らかになったことより、研究の進行が当初よりやや遅れている。
Strategy for Future Research Activity	本研究の目的を達成するために、研究連携者と研究分担者の中でグループ編成を行い、目的を並行して取り組む体制を整え、効果的な研究遂行に努める。
Causes of Carryover	[目標1]子どもの臓器移植に直面した家族が合意形成に至るプロセスを明らかにするための本調査へのアクセス等に時間を必要としたこと、並びに、［目標Ⅱ］の本調査も次年度に引き続き遂行が必要となったことより、本調査実施に計上した旅費等が次年度に繰り越されることとなった。
Expenditure Plan for Carryover Budget	1．次年度計画遂行のために必要となるインタビュー調査への依頼、本調査、郵送費等の使用が増額する。 2．研究推進のために、グループ編成に基づく会議回数が増加すると考えている。そのための会議費や謝金等の使用額が計画時よりも増額となる。