2015 Fiscal Year Annual Research Report
子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成をチームで支えるケアガイドラインの開発
Project/Area Number |
25293456
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Research Institution | University of Kochi |
Principal Investigator |
中野 綾美 高知県立大学, 看護学部, 教授 (90172361)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
野嶋 佐由美 高知県立大学, 看護学部, 教授 (00172792)
益守 かづき 久留米大学, 医学部, 教授 (20238918)
池添 志乃 高知県立大学, 看護学部, 教授 (20347652)
佐東 美緒 高知県立大学, 看護学部, 准教授 (20364135)
高谷 恭子 高知県立大学, 看護学部, 講師 (40508587)
濱田 裕子 九州大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (60285541)
有田 直子 高知県立大学, 看護学部, 講師 (70294238)
田之頭 恵里 高知県立大学, 看護学部, 助教 (90758905)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 臓器移植 / 合意形成 / 家族 / チーム / ケアガイドライン |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、『子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成をチームで支えるケアガイドライン』を開発することであり、[目標Ⅰ]~[目標Ⅴ]を遂行する。 本年度は、昨年度に引き続き[目標Ⅰ]子どもの臓器移植に直面した家族が合意形成に至るプロセスを明らかにすること、[目標Ⅱ]子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成をチームで支える構成要素を抽出し、[目標Ⅲ]『子どもの臓器移植に直面した家族の合意形成をチームで支えるケアガイドライン』の開発に向かうことを目的とし、研究分担者や研究連携者との全体会議を4回開催した。 [目標Ⅰ]の調査は現在10例実施し分析過程である。その中でも、生体肝移植を実施するに至った子どもの疾患によって、子どもの臓器移植の状況に直面する家族の構えや覚悟の仕方に相違が見られること、しかし、移植しなければ子どもの死が免れない中で家族は様々な合意形成を必要とする場面に立たされること、そして、移植後の家族生活においても合意形成をし続けていく日々であることが明らかになりつつある。家族インタビューについては、現在、家族会へのアクセスが可能となり、インタビュー調査をさらに実施予定である。 [目標Ⅱ・Ⅲ]について医療者へのインタビュー調査結果の分析を行いながら、子どもの臓器提供経験のある移植コーディネーター1名のインタビュー調査を実施した。今後、子どもの臓器移植に関連する職種の焦点化を行い、インタビュー調査を実施していく。また、文献検討や全体会議でのブレインストーミングを通して、①子どもの臓器移植に直面した家族をチーム全体で支えていくことへのケアガイドライン、②チームで家族の合意形成を支えていく看護者の役割を示すガイドラインの2本柱を検討している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
[目標Ⅰ]<目標Ⅱ]は本ケアガイドラインの礎となるため、インタビュー調査依頼・実施に重点を当てながら研究遂行を試みたこと、また、子どもの臓器移植に直面した家族に関わる看護師への教育プログラムと医療チームとして家族の合意形成を支えるケアガイドラインの開発を並行課題として進めていくことに時間を要したため、研究の進行が当初より遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究の目的を達成するために、研究分担者と研究連携者の中で編成されたグループごとに推進課題を設定し、効果的に課題を進めることができるよう、全体会議ならびにグループ会議を持ちながら研究遂行に努める。
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Causes of Carryover |
【目標Ⅲ】以降を効果的に遂行していくためにも、【目標Ⅰ・Ⅱ】のさらなるインタビュー調査実施に向けたアクセスや本調査の遂行に時間を要したことによって、次年度に18,006円が繰り越されることとなった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
【目標Ⅰ・Ⅱ】遂行によって得られた成果のさらなる洗練化に向けて、追加インタビュー調査へのアクセス・実施・郵送費等の使用が増額する。
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