2014 Fiscal Year Annual Research Report
降雪地域の高齢者の心身機能向上を目的とした歩行機能サポートプログラムの構築と評価
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25293471
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| Research Institution | Kanazawa University |
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Principal Investigator |
表 志津子 金沢大学, 保健学系, 教授 (10320904)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平松 知子 金沢医科大学, 看護学部, 教授 (70228815)
岡本 理恵 金沢大学, 保健学系, 准教授 (50303285)
斉藤 恵美子 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 教授 (90251230)
横川 正美 金沢大学, 保健学系, 准教授 (80303288)
市森 明恵 金沢大学, 保健学系, 助教 (80507369)
榊原 千秋 金沢大学, 保健学系, 助教 (20367501)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 介護予防 / セルフケア / 歩行機能 / プログラム / 降雪地域 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成２６年度は，前年度冬に開始した歩行機能サポートプログラム（以下、プログラム）継続して実施し、プログラムの評価を行った。評価は介入群・非介入群別の実施前後及び介入群・非介入群の比較により行った。
調査の対象は、日常生活において身体活動が自立しており、足のセルフケアが可能な65歳以上の住民である。プログラムは、①講義：足・爪の構造と機能、足の手入れ、靴の選択、歩き方についての知識と足の手入れ、②演習：足の観察、足の手入れ、足の運動、③サポート：定期的な状況確認と支援として、月一回の電話サポートとカレンダーの記入、６か月の期間の中間の振り返り演習を実施した。６か月の期間中、介入群の対象者には、週に１回以上の自宅での足の手入れを促した。
６カ月間の評価可能な対象は、介入群１１名、非介入群１０名、全員女性であった。平均年齢は介入群71.8歳、非介入群74.3歳で有意差はなかった。６か月間の転倒歴では、介入群は１人から０人に減少したが、非介入群では1人から４人に増加した。
身体機能では、左足趾間把持力のみ介入群、非介入群とも有意な低下があったが、他の項目に有意差はなかった。主観的な足の動きに有意な変化はなかった。足の手入れでは、足の観察、足の運動、角質の手入れにおいて介入群の実施割合が増えていたが、非介入群と比較し有意差はなかった。第一趾の圧が他の指より高い者の割合は、介入群では６か月後全員に増加し、非介入群は減少した。前後・左右の荷重バランスに有意な変化はなかった。介入群に行った月１回の電話は全員がよかったと回答し、やる気につながったと回答した。足の手入れカレンダーは９名が記録し、全員が週１回以上足の手入れを実施した。
平成２６年度の評価結果から、高齢者のセルフケアによる足の手入れにおいても、接地やバランスへの効果が期待できると考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成２６年度は、研究分担者と共に歩行機能サポートプログラム（以下プログラムとする）の介入を行い評価を実施した。介入群、非介入群にそれぞれ脱落者がおり対象者数は少なくなったが、効果を比較できる状況にある。評価まで実施し、評価項目の見直しもできたことから、計画はおおむね順調と評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成２７年度以降は２グループの健康関連教室参加者に協力を依頼し、介入評価を行う予定である。研究デザインは介入前6か月間を対照データとして用いる自己評価型を予定している。
また、足のセルフケアをサポートする人材に関する実態調査を行い、地域包括支援センターや地域サロンで自主的に教室運営する可能性を検討する。報告書作成のための映像作成の準備も開始する。
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| Causes of Carryover |
平成26年度は前年度から継続の対象者で調査を実施した。調査場所が1か所で対象者数が少なかったことから、人件費、物品費が少なかった。また、使用する機器を精選したため、残金が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度以降は2か所で調査を実施する。次年度使用額については、研究遂行に必要な人件費として使用する。また、汎用化のための資料準備、地域包括支援センター対象とした調査の実施にあてる。
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