子どもと家族主体の在宅ケアを支えるケアモデル開発と実践推進システムの考案

2013 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 25293472
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
• Research Institution: Nagoya University
• Principal Investigator: 奈良間 美保 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (40207923)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 堀 妙子 京都橘大学, 看護学部, 教授 (40303557) ; 田中 千代 岐阜大学, 医学部, 准教授 (20297188) ; 松岡 真里 独立行政法人国立病院機構四国こどもとおとなの医療センター, 臨床研究部治験管理・成育医療推進室, 小児看護専門看護師 (30282461) ; 大塚 弘子 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (00434671)
• Project Period (FY): 2013-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 小児在宅ケア / 相互作用 / 家族 / ケアモデル / 事例検討

Research Abstract

１．小児在宅ケア、Patient- and Family-Centered Care(PFCC)に関する文献検討・資料収集
国内外の学術雑誌に掲載された小児在宅ケア、PFCC、親子の相互作用、患者と看護師の相互作用に関する文献、学会・研修会の発表内容等から研究と実践の動向を分析した。
２．小児在宅ケア継続中の小児の家族と訪問看護師に対する調査
小児在宅ケア継続中の子どもの家族と訪問看護師を対象に、養育と協働に関する質問紙調査を実施し、家族35名、訪問看護師116名の資料を得た。訪問看護師の回答を分析した結果、属性と養育や家族との協働の捉え方との間に有意な関係が見出された。先に実施した在宅移行期の支援にあたった病院勤務の看護師の調査結果とは異なる特徴が認められるなど、小児在宅ケアモデルを検討する上で重要な知見が得られた。
３．統合的事例検討の試行
病院等に勤務する看護師を対象に、看護実践における体験の共有と看護師間の相互作用を意図した事例検討会を試行的に開催した。事例検討会では、倫理的ゆらぎ、人としての感覚、社会とのつながりなどが共有されていることを確認し、今後、看護ケアモデルの開発において有効なシステムとなり得ることが示唆された。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

小児在宅ケアの対象である小児の家族、支援にあたる訪問看護師それぞれの資料が得られた。今後、データ分析を進めることで、小児在宅ケアモデルの基礎資料となり得ると考える。また、看護師対象の試行的事例検討を開催した結果、参加者に知的・情緒的反応とその共有が認められた。これらの成果は平成26年度の研究の基盤となることから、研究はおおむね順調に進展していると判断した。

Strategy for Future Research Activity

小児在宅ケアの対象である子どもの家族と支援にあたる看護師それぞれの調査によるデータ分析を進める。さらに、小児在宅ケアの準備期・移行期・継続期のいずれかにある子どもと家族の支援にあたった看護師を対象とする面接調査を実施し、家族と看護師の間で生じる相互作用について分析する。これらの成果に基づき、平成26年度には暫定的小児在宅ケアモデルの検討に取り組む。さらに、看護師対象の事例検討会を開催し、参加した看護師間に生じる相互作用について資料を得る。それらの成果に基づき、小児在宅ケアモデル推進システムを検討する計画である。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

小児在宅ケア継続中の家族、及び支援にあたる看護師を対象とする調査において、先に実施した病院での質問紙調査のデータと統合・比較する必要性が生じたため、当初予定していた面接調査から質問紙調査に変更することになった。その結果、研究者の旅費の執行額が計画より少なくなった。また、統合的事例検討については、先ずは試行的な取り組みと位置付けて参加者の反応の実態を把握する必要性が生じた。その結果、本調査に伴う参加者への交通費の支払いが必要なくなったため、旅費の執行が計画より低額となった。これらの変更に伴い、面接調査のデータ分析に必要な謝金の支払いとノート型パソコンの購入を一旦見合わせたことから物品費及び人件費・謝金の執行額が少なくなった。
平成26年度は、小児在宅ケアの準備期・移行期・継続期のいずれかの時期の支援に携わる看護師対象の面接調査を実施する。そのため、調査に伴う旅費の執行が必要になる。さらに、統合的事例検討を研究的に取り組む計画であることから、参加者への旅費の支払いが発生する予定である。また、看護師への面接調査のデータ分析に必要な謝金等の支払い、効率的に作業を行うためのノート型パソコンの購入を計画する。