2013 Fiscal Year Annual Research Report
住家性ジャコウネズミのインド洋沿岸域における超域的な人為移動のプロセスの解明
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25304009
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Section | 海外学術 |
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
大舘 智志 北海道大学, 低温科学研究所, 助教 (60292041)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 仁 北海道大学, 地球環境科学研究科(研究院), 准教授 (40179239)
山縣 高宏 名古屋大学, 生命農学研究科, 助教 (50242847)
新井 智 国立感染症研究所, その他部局等, 研究員 (80321868)
村上 正志 千葉大学, 理学(系)研究科(研究院), 准教授 (50312400)
本川 雅治 京都大学, 総合博物館, 准教授 (30293939)
織田 銑一 岡山理科大学, 理学部, 教授 (60023660)
城ヶ原 貴通 岡山理科大学, 理学部, 講師 (10551830)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | ジャコウネズミ / スンクス / 人為移動 / 系統地理学 / インド洋海域 / ニッチェ解析 / 核型 / 塩基配列 |
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| Research Abstract |
当科研費での採集調査は、マレーシア（マラッカ、ゴンバク）、イラン（アバダーン周辺）、マダガスカル（マジュンガ、アンタナナリボ）、パキスタン（カラチ）、ミャンマー（中部）、中国（広州）で実行し、これらの地域でジャコウネズミが採集できた。この他に関連の研究費によって採集調査し、当科研費の一部を使って分析を行った場所は、ベトナム（中部、ハノイ）、ミャンマー（中部）、沖縄与那国島である。これら関連の調査も含めて、合計110頭以上のジャコウネズミを採集することができた。
ミトコンドリアのチトクロムｂ遺伝子は一部の個体で解読され、日本とベトナムの個体は系統的に近いが、ミャンマー中部産のものは系統的にことなることが示された。
また今回の採集情報も含めて、ジャコウネズミの分布情報を網羅的に収集した。これらの生物分布情報に対して、環境情報としてBioclim、土地利用情報としてGlobal Land Cover Maps (GLCM) を用いて、Maxent による種分布モデリングを行った。その結果、分布推定の結果から、従来自然分布していたと考えられている地域に広く分布適地が広がっていることが示された。潜在分布適地は緯度-25~25°の海岸域に制限されており、熱帯地域の海岸沿いがジャコウネズミ分布適地であることが示される。しかし一方で、実際の分布地はこのような潜在分布適地のなかでも、都市部に制限されていた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
政情不安にと政府の渡航延期勧告により当初予定していたイエメンでの調査ができなくなったが、それ以外の地域では計画通りに採集調査ができた。そしていずれの調査においてもジャコウネズミが捕獲できた。
また遺伝子、形態の分析はほとんど進んでいないものの、一部、ミトコンドリアのチトクロムｂ遺伝子の配列を決定した。またニッチェ解析によりジャコウネズミが分布できる環境要因が特定されつつある。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、インド洋西部地域を中心にあらたに採集調査を行う。また東南アジアにおいては、インドネシアやマレーシア島嶼部のサンプルが少ないのでこれらの地域のサンプリングを検討する。特にミャンマー国内において核型の移行帯があるとおもわれるので細かい採集調査を実行する。この他にインド亜大陸やアラビア半島での調査を行う。
遺伝子調査はミトコンドリアのチトクロムｂ遺伝子のほかに、核の毛色決定遺伝子の配列の決定を行い、また核型の地域差を調べる。同時に毛色や外部・内部形態の分析を進める。
生態学的な分布域の調査については今年度において今までの情報をまとめて分析し、今後の新たな分析の方向性を探る。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
年度末での調査時に旅程の変更による旅費の変更と人件費その他のの支払いが次年度扱いとなったため。
26年度において主に人件費や旅費に充てる。
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