2013 Fiscal Year Annual Research Report
日本人・中国少数民族の出生体重と高血圧発症に関する調査研究
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25305018
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Section | 海外学術 |
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
丸山 良子 東北大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (10275498)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
菅野 恵美 東北大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (10431595)
南 優子 東北大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (60239316)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 低出生体重 / 高血圧 / 自律神経 / 生活習慣病 / 少数民族 |
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| Research Abstract |
胎児期の栄養障害と将来の生活習慣病発症が関連するというDOHaD説に基づき、日本人と中国少数民族を対象に出生体重と若年成人の生活習慣病、特に高血圧発症に注目して調査を行い、胎児期、乳幼児期の栄養状態とその影響が若年成人期に達した時の血圧、自律神経活動等に与える影響について明らかにすることが目的である。今年度は内モンゴル自治区内の研究協力病院において少数民族であるモンゴル族の過去1年間に出生した子どもの出生体重および母親の情報を収集し、同時にモンゴル族の若年成人約20 名の出生時の体重、現在の血圧、食習慣について調査を行った。また、研究室において同世代の日本人および中国少数民族留学生を対象に、同様に出生時体重の聴取、現在の血圧、自律神経活動、血液の性状等高血圧に関連するデータ収集を開始した。これまでのわれわれの行った研究から、低出生体重群の若年成人は血圧上昇、圧受容器感受性の低下傾向等が求められているが、対象人数が限られているため検証が不足していた。今年度の現地調査のデータを加えて分析を行うとともにさらに遺伝的特性の異なる複数の民族のデータを集積し、目的とする出生体重と現在の血圧、自律神経活動などの影響、さらに生活習慣の関連について結果の信憑性を高めたいと考えている。本研究を通して日本と中国のこの分野における社会的関心を高め、とくに妊娠適齢期の女性への啓蒙につなげることが出来れば、現役世代のみならず次世代の健康の維持増進に貢献できるものと考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
中国と日本の領土等に関する政治的問題、インフルエンザなど様々な問題がある中で、協力病院において現地調査を行うことが出来た。中国国内における出生時の情報収集は、中国国内の記録方法による限界もあり、日本の母子健康手帳の記載情報には及ばないが、現地へ行かなければ収集できない内容把握が出来ており、ほぼ予定通り実施している。また、研究室において日本人、中国少数民族留学生のデータ収集も予定通り進行中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後さらに現地調査を行い、対象となる中国少数民族と漢族の若年成人の出生体重、胎児期、乳幼児期の栄養状況、母体側情報を中心にデータ収集を行い対象者数を増やす。また、比較する日本人若年成人の特に低出生体重で生まれた対象者の確保に努め、目的とする中国少数民族との比較評価を予定通り行いたい。また、得られた情報を関連する国内外の学会で発表するとともに論文の作成準備に入り、順次結果を公表したい。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
当初予定した協力病院との相互訪問が中国側の事情により、先方が来日できなかったこと、加えて現地調査を行う人員が予定より少なかったこと、測定機器のメインテナンスが次年度に延期になったことにより予定していた予算で残額が出た。
平成26年度は協力病院との相互訪問を行い相互理解と情報の共有を行う予定である。収集出来る対象者が当初見込んだ120名を超えて行える見通しがついた。データの分析も同時に行う予定であり、延期した測定機器のメインテナンスも行う。分析した結果については国内外に成果を公表する予定で今年度の残額と合わせて平成26年度分を使用することにより当初予定した研究計画通りに遂行が可能である。
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