2015 Fiscal Year Annual Research Report
幼小中における持続可能性教育の実践的研究：科学性の芽生えから課題解決能力育成へ
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25350265
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| Research Institution | Tokyo Kasei University |
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Principal Investigator |
大澤 力 東京家政大学, その他部局等, 教授 (20310394)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 辰至 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (90244186)
木村 吉彦 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (90175307)
岩田 力 東京家政大学, その他部局等, 教授 (00134578)
尾崎 司 東京家政大学短期大学部, その他部局等, 講師 (40424634)
市川 直子 玉川大学, 教育学部, 准教授 (60349206)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 持続可能性教育 / 科学性の芽生え / 幼児教育 / 福島での実践研究調査 / 幼・小・中連携 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，幼小中へと展開する科学性の芽生えから課題解決能力育成に至る環境教育，特に原発事故に起因する放射能汚染と自然遊びという現代的課題による持続可能性教育の実践研究を通した科学教育の振興にある。その研究実績は，平成14年度「幼稚園における環境教育への取り組みに関する研究：ミニビオトープ作りを通して」の成果＝幼児期の小規模自然環境の環境教育への有用性；平成18年度「幼児の環境教育における実践的取り組みの研究：ビオトープによる持続可能性教育の検討」の成果＝幼児期の中規模自然環境の持続可能性教育への有用性；平成21年度「幼小連携における持続可能性教育の実践的取組の研究：科学性を育む里庭体験の検討」の成果＝幼児から学童期の科学性を育む里庭の持続可能性教育の有用性の研究発展に位置する。
平成27年度は、福島県内におけるモデル幼稚園・小学校・中学校における幼小中連携の充実した貴重な教育実践の成果を得ることが出来た。さらに、こうした事例を盛り込みつつ、最終年度といったことも含め、国立教育政策研究所の担当官にもシンポジストして参加願った総まとめの自主シンポジウムによる啓蒙活動や3年間の研究内容を総括した報告書にこれまで積み重ねてきた実践や研究の成果を盛り込みつつ、さらなる研究の発展を期した形での充実した364ページにも及ぶ最終報告書を作成し、教育・研究関連諸団体や研究にお力添えをいただいた方々に感謝と今後の発展的活用を願いつつ配布した。
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