2014 Fiscal Year Research-status Report
産学連携によるアクティブラーニングシステムの構築とその成果評価法の研究
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25350297
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| Research Institution | Wako University |
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Principal Investigator |
小林 猛久 和光大学, 経済経営学部, 教授 (40434211)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
淺間 正通 東洋大学, ライフデザイン学部, 教授 (60262797)
小林 稔 和光大学, 経済経営学部, 教授 (50287926)
杉本 昌昭 和光大学, 経済経営学部, 准教授 (90318725)
西岡 久充 龍谷大学, 経営学部, 講師 (10513757)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 人材育成 / 産学連携 / アクティブラーニング / 社会人基礎力 / 地域貢献 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
インターンシップや産学連携による人材育成、企業や市民団体などの地域課題の解決を行う実体験型の教育の試行や国内外における各種団体への聞き取り調査の結果、実社会で必要とされる資質の養成方法に関する具体的手法としてアクティブラーニングの有効性とその運用のシステム設計を進めることができた。
また、大学の中だけでの学びではなくて、地域の市民や企業、各種団体と連携したプロジェクトを実行することで、教育効果が高まるだけではなく、大学・学生・地域という大学を取り巻く環境全体がメリット得られるようになり、結果としてプロジェクトの持続性が高まることも明らかになった。
そして、和光大学における地域貢献や人材育成システムを見直す際にも、その検討委員会のメンバーとして本研究の成果をもとに貢献することによって、地域連携研究センタ―（仮称：）の設立を委員会として学長に具申することができた。本センターは、２０１５年度の発足を予定して、今後教授会で審議される。
さらには、和光大学の地元である岡上地区の課題を解決するプロジェクトを行うことで学生の社会人基礎力を養成することを目的とした授業「地域デザイン」（共通教養）科目を新設することにも成功した。本授業では、岡上地区にある農業生産法人と連携して学生たちが岡上の主力産業である農業を活性化し、６次産業化への発展を支援することで、学生たちの課題解決力、地域資源の活用力、想像力、コミュニケーション能力などを養成する。このような科目を新設できたことは教育システムの構築の一歩として有意義であるが、特に和光大学の現代人間学部の教員２名、表現学部の教員１名、経済経営学部の教員１名の合計４名の教員が、地元市民とともに多様な知見を応用して教育することを実現できたことは教育システムの改革として重要な意味を持つものと確信する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
具体的な実践活動を通じて、アクティブラーニングによる授業運営に関するシステムを一般化し、その成果を客観的に評価する因子分析を終了している。これにより、完成年度のカリキュラム構築に向けて、具体的な授業「地域デザイン」を新設できたので、ほぼ予定の通り研究を進行できたと判断する。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、和光大学内の各学部・学科で行われている授業郡の中から、産学連携を通じたアクティブラーニングによる社会人基礎力の養成と地域貢献を実現することに役立つ、各種授業をピックアップするとともに、全学的に連携するシステムを構築することで、４年間の学びの中で目的を達成できるようなカリキュラムと成果評価法を確定する。
全学的な取り組みとしてカリキュラムを新設するためには、これまでに構想を完成させ２０１５年度発足を予定している地域連携研究センターの実現が不可欠であるので、これまでの研究成果を生かして、そのことを推進したい。
また、研究成果を発展させるためには、多種多様な企業や地域の各種団体との連携を広げることが必要となってくるので、これまで連携していない新分野との連携についても模索をすることが肝要となる。
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| Causes of Carryover |
予定していた調査が実施できなかったため、それに必要な物品の購入を行わなかったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
昨年度実施できなかった調査を本年度に実施することによって、予算を使用する予定である。
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