2014 Fiscal Year Research-status Report
身体障害者のスポーツ施設環境における心理的及び身体的満足度に関する基礎的研究
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25350769
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| Research Institution | Aichi University |
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Principal Investigator |
中島 史朗 愛知大学, 地域政策学センター, 研究員 (80625286)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
新井野 洋一 愛知大学, 地域政策学部, 教授 (00148230)
高橋 和文 金城学院大学, 人間科学部, 准教授 (10434549) [Withdrawn]
奥本 英樹 福島大学, 経済経営学類, 教授 (50277753)
仲田 好邦 名桜大学, 健康科学部, 助教 (90454355)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | アダプテッド・スポーツ / 実態調査 / 質問紙調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度は、日本における障がい者スポーツ施設について、平成25年度作成した全国障がい者スポーツ施設データから、東北地方・愛知県・広島県及び沖縄県の各スポーツ施設におけるアダプテッド・スポーツプログラムと利用状況について実態調査から明らかにすることを研究目的とした。調査方法は、各施設におけるスポーツプログラムと利用状況について、聞き取り調査を実施した。施設運営者の立場から、アダプテッド・スポーツの実態を把握することを目的とした。
スポーツ施設利用状況について、東北地方は障がい者より学生を中心とした健常者の利用が多数を占めていたのに対して、愛知・広島・沖縄では障がい者の利用が多数を占めていたその理由として交通アクセスの問題が大きく関連していた。スポーツプログラムは、沖縄県はアウトドアスポーツプログラム、広島県は障がい者スキーを充実させており他府県からの貸し出し依頼にも対応していた。東北地方と愛知県は、車いすバスケットボール・サウンドテーブルテニス等施設内で行なえる団体スポーツの指導に特化していることが示された。
平成26年12月11日（木）アダプテッド・スポーツの専門的な知識取得と普及を目的とした講演会に作家高橋歩氏を招いて実施した。高橋氏は、「障がいは社会が作っている」の観点から、二つの「そうぞうりょく（想像力・創造力）」から「何が出来ないかではなく、何が出来るか」をテーマに障がい者の無限の可能性について多くの知見を得られた。
障がい者スポーツ施設におけるスポーツプログラムと利用状況は、地域により大きな違いが認められた。東北地方では、施設によるタクシー送迎等の工夫はしているが予算が限られている、多様なスポーツ活動に対応できる指導員が不足している等が課題とされていた。平成27年度は、障がい者の調査から日本おけるアダプテッド・スポーツの問題点と可能性について明らかにして行く予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究分担者新井野洋一は、平成26年8月東北地方にある障害者スポーツ施設を訪問調査した。主な概要について、福島県いわきサン・アビリティーズ施設見学・郡山市障がい者福祉センター山田昌宏主査に施設説明を受けた後、データに基づいて利用状況を確認した。競技団体主導のグループによる活動が多く、一般の障がい者に対するスポーツ活動の掘り起こしができていなかった。山形県山形市福祉体育館(山形市体育協会工藤正広事務局長) 山形市内の障がい者スポーツ活動について紹介を受けた。施設は老朽化していた。障がい者の利用は約1割で、隣接の山形大学の学生等健常者の利用が多かった。山形県新庄市体育協会(新庄市教育委員会渡辺スポーツ振興主査、体育協会星川専務理事、渡部事務局長)に説明を受けた結果障がい者スポーツ活動は皆無に近い状況であった。
研究分担者奥本英樹は、研究代表者中島史朗と平成26年10月22日福島県郡山市障がい者福祉センターにおけるヒアリングおよびアンケート調査を行った。当該調査において得られたデータは研究最終年度において統計的に集計・解析される予定である。次に当該センターの施設管理者に対して、施設の概要に関する調査を行った。ここでは、主に当該施設がどの程度バリアフリーに対応しているかというバリアフリーマップ調査をアンケート形式で実施した。ここで得られたデータもまた次年度において、他地域で得られたデータともに集計および分析する予定となっている。
研究分担者仲田好邦は、研究代表者中島史朗と平成26年12月2日から12月8日の日程で①沖縄地区の障がい者スポーツ施設の調査、②沖縄の特性を生かした障がい者スポーツ活動および障がい者スポーツ施設の調査、③沖縄の障がい者へのヒヤリング調査を実施した。平成27年度の計画は、身体障害者の中でスポーツ活動実施者と非実施者に分類して質問紙調査を実施及び分析をする。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度における研究体制として、愛知県研究分担者新井野洋一、福島県研究分担者奥本英樹、沖縄県研究分担者仲田好邦が主担当として、研究協力者と共に遂行していき研究代表者中島史朗が統括して進める。研究代表者及び各研究分担者は、研究成果として報告書を作成する予定である。
研究推進方策として、愛知県・沖縄県・福島県の障がい者スポーツ実践者に対する調査は、差本属性質問用紙とHRQOL の評価には、MOS 36-Item Short-Form Health Survey（SF-36 ）の日本語版v2 を用いる。SF-36は、Ware et al, (1992)が1992年Short Form-36 標準版として発表したHRQOL 評価法であり、測定の対象を特定疾患の患者に特定せず、健常者に対しても利用可能である。日本では、Fukuhara (1998)によってSF-36が日本語に訳され、文化的側面を配慮した表現の修正や計量心理学的な検討などが行われ、SF-36日本語版v2 (SF-36v2)が作成された。
スポーツ経験年数及び定期的なスポーツ活動とHRQOLに関する研究では、スポーツ活動継続年数が長くて高い頻度がHRQOLに良い影響を与えていることが明らかになっている。しかし、地域性の違いによるスポーツ経験とHRQOLの関係についての研究はほとんど発表されていない。そこで、障がい者スポーツセンター利用者における地域性の違いとスポーツ活動継続年数及び頻度がHRQOLに与えている影響を明らかにする予定である。
身体障がい者を対象としたスノーボードの指導方法では、スノーボードがスムーズに行うためのリフト及びゴンドラにおける介助方法及び転倒しないようにターンの指導方法についてさらに検討する。このような研究計画で平成27年度は進めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
平成26年度は、前年に引き続き実態調査と質問紙調査に研究代表者・分担者それぞれ実施した。差額が生じたのは、基礎的調査による把握に注力していたためである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度は、引き続き学生雇用して質問紙調査等実施予定である。そのため、平成26年度使用差額を含めて調査及び報告書作成費用として適切に使用する。
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Research Products
(1 results)
