2014 Fiscal Year Research-status Report
拡張項目応答モデルを活用した英語パフォーマンス評価に関する研究
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25370712
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
斉田 智里 横浜国立大学, 教育人間科学部, 教授 (50400594)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 英語教育 / 学習目標達成状況 / テスト / Can-do調査 / 項目応答理論 / 特異項目機能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
学習目標達成状況把握のために得られる英語教育データは、テストデータの正誤やCan-do調査の「できる」「できない」の二値データに加えて、ライティングやスピーキングの評価に見られるように、部分点や「できる」から「できない」までを段階的に採点した多値データであることも多い。英語教育研究分野においては、二値データの分析に際して、最新のテスト理論である項目応答理論を適用した研究・実践が行われてきたが、多値データについては、二値データに情報量を落として項目応答理論を適用することが行われてきた。本研究では、多値データのまま分析を行う方法に着目をし、より詳細な現状把握及び課題を見出すことを目的とした。平成26年度は、平成25年度に引き続きDifferential Item Functioning (DIF:特異項目機能）の研究を続け、Can-do調査データのDIF研究をAILA（国際応用言語学会、平成26年8月、オーストラリア、ブリスベーン市）で、プレイスメントテストデータのDIF研究をAAAL(米国応用言語学会、平成27年3月、カナダ、トロント市）で発表した。DIFとは、テストやアンケート調査などを用いて対象者の特性を測定する際に、その測定道具で測ろうとする能力が同じであるにも関わらず、特定のテスト項目やアンケート調査項目については、対象者が属する集団（例えば、性別や母語、専攻分野など）によって有利・不利が生じる現象を指す。1960年代ごろからアメリカを中心にDIF研究が行われるようになり、言語教育においては1990年代から研究事例が報告されるようになった。これまでのDIF研究では二値データを分析してきたので、英語教育における多値データを多値のまま分析することには意義がある。上記発表の2つの研究では、英語教師が教室内で感覚的に把握している現状を、実証データにより裏付けることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
国際学会で2つの研究内容を発表することができたが、その後まだ投稿論文作成完成に至っていない。そのため次のライティングテストデータ分析に未着手である。
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| Strategy for Future Research Activity |
早急に研究論文としてまとめて学術雑誌に投稿をする。「書くこと」の調査データの分析に入る。本年度は旧学習指導要領下で一貫して小中高の教育を受けてきた生徒が大学に入学をした最後の年度であるので、学習指導要領の改訂前後の変化をみるためにも、アンケート調査項目（多値）を作成し、今年度中にデータ収集を行う。
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| Causes of Carryover |
学会キャンセル分による差額があった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
英文校閲の謝金に使用する予定である。
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