2013 Fiscal Year Research-status Report
英語授業で求められる英語教師の異文化能力に関する研究
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25370725
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Maebashi Kyoai Gakuen College |
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Principal Investigator |
中山 夏恵 共愛学園前橋国際大学, 国際社会学部, 准教授 (50406287)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
栗原 文子 中央大学, 商学部, 准教授 (60318920)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 異文化授業力 / 英語教育 / 言語と文化の複元的アプローチ参照枠 / 異文化間コミュニカティブ言語教育の6原則 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は，JACET教育問題研究会(以降、教問研)が開発中の「言語教師のためのポートフォリオ(J-POSTL)」の異文化間教育に関する記述文を日本の英語教育環境に合わせて文脈化することを通じ、英語教員の「異文化授業力」の枠組みと教育方法を明らかにすることである。25年度は、現職英語教員の異文化に対する意識と実践の現状の理解、また、海外の異文化間教育のさらなる理解、の2点を中心に研究を進めた。
教問研(2012)の実施した全国調査によると、多くの英語教員が「異文化」の教材を用いて、異文化間理解を生徒に促すことに比較的自信を持っている一方で、「クラスの多様性の価値」の活用、「行動の規範」への気づきといった、より深いレベルの異文化間スキル育成においては、比較的平均値が低かった。その原因としては、「行動の規範」といった用語やそれらの能力を育成する指導法が教員間に浸透していないことが窺われた。そこで、欧州評議会による「言語と文化の複元的アプローチ参照枠(FREPA)」とNZの「異文化間コミュニカティブ言語教育(iCLT)の6原則」を活用して、これらの用語や概念に解説を付した。
また、日本の公立中高の英語授業で行われている異文化間理解を深めるための優れた指導例3件を収集し、それらが生徒の異文化間能力の育成に及ぼす影響をFREPAに基づき検討した。結果、異文化間教育は動機づけに影響を及ぼすことや、生徒の異文化間能力の促進には、異文化に対する知識、態度、技能を体系的に育成する指導が求められることが分かった。
最後に、iCLTの進展するNZへ訪問し、原則の開発者 Newton教授をはじめとする複数の研究者達との懇談や、授業見学を通じ、NZの異文化間授業力に当たるこの原則の開発過程、授業実践（高大）や、教員研修への応用についての理解を深められた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初、異文化授業力基準の開発方法として、主に文献研究（教科書や辞書調査）を計画していた。しかし、研究を進める過程で、個人や学校単位で異文化間教育が進行している現状を知り、優れた実践例を収集し、それが、生徒の異文化間能力の涵養に及ぼす影響について、海外の異文化授業力の指標を基に検討した。そして、現状に沿った異文化間教育の在り方に対する知見を得た。しかし、新たな作業を加えたことから、当初計画していた文献研究は、予定よりも少し遅れ、中高の教科書の一部を概観し、求められる異文化間能力について検討したにとどまっている。それ以外では、主に、海外の異文化授業力指標についての理解、指標が実践に及ぼす影響、実践の種類と、それにより生徒に育成される異文化間能力などの点において、順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
基本的には、当初の予定通りに進めていきたい。26年度は、日本版「異文化授業力」を開発するため、生徒に涵養できる異文化間能力とその指導法についての調査を継続する。その方法としては、（1）中学校の英語教科書(全6種)を網羅的に調査し、日本の英語授業を通じて生徒に涵養される「異文化間能力」を把握する。そのため、教科書で扱われているトピックやアクティビティをFREPAや、Byram (1997)による異文化間能力の構成要素（主に「知識」「態度」「技術」）に対照させる。そして（2）J-POSTLの記述文の内、特に教員の認識が低かった項目について、教科書を使いどのような実践が可能かを提案する。（2）については、（1）で得られた教科書の活動例に加え、文献研究（論文や書籍）や、各教員の実践例などを集積し、検討する。
変更点としては、前年度調査において、日本の文脈に合った異文化授業力の検討には、日本の現状で行われている優れた事例の集積が欠かせないことがわかったため、文献研究に加え、今年度においても、継続的に、実践事例の収集と、その指導を通じて育成される異文化間能力について、検討する。具体的には、前年度の研究成果報告のため訪問するオーストラリア(AILA)にて、現地の異文化アプローチによる言語教育の実践の現状について調査する。加えて、夏期には、優れた異文化間教育の事例収集のための、シンポジウムを国内にて計画する。この変更に対応するため、連携研究者1名を研究分担者に変更し、新たに連携研究者を追加したことで、研究体制を強化することとした。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
当初、異文化授業力基準の開発には、主に、教科書や辞書を中心とした文献研究を計画していたが、個人や学校単位で異文化間教育が進行している現状を知り、優れた実践例の収集を行うこととした。前年度は、中高における実践例を3件収集し、そのうち1件については、その実践を主導する立場にあった当時の校長へのインタビューを行い、その内容をスクリプト化した。
このスクリプト化に際し、かかる金額が新たに必要となったため、当初予定していた教科書の購入の一部を次年度に繰り越すこととした。そのため、若干の差額が生じることとなった。
次年度の予算は、大きく分けて、2つの目的のために用いる。1)海外における異文化間教育の進展を調査する。2)日本での異文化間教育の実践を収集する。
1)においては、前年度の研究成果を発表するため、オーストラリアで実施される国際学会(AILA)に参加するため、現地での教育実践についても見識を深める。そのためにかかる費用（宿泊費、渡航費、現地調査にかかる費用など)に使用したい。
2)においては、まず、当初の予定通り、中高の英語教科書から日本の英語授業で生徒に伸ばすべき「異文化理解能力」(指導目標)とその授業で扱えるトピック(学習内容)を明らかにする。前年度の繰越金は、検定教科書やTMの購入に充てたい。加えて、実践例の収集を行うために、シンポジウムの開催を計画しており、そこにかかる費用にも使用したい。
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Research Products
(6 results)
