2015 Fiscal Year Annual Research Report
経済学の限界と意義：２１世紀の方法論と経済学理論の位置付けに向けて
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25380227
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
浦井 憲 大阪大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (00203597)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹内 惠行 大阪大学, 経済学研究科(研究院), 准教授 (60216869)
葛城 政明 大阪大学, 経済学研究科(研究院), 准教授 (60273736)
堂目 卓生 大阪大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (70202207)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 国際研究者交流（英国） / 経済学方法論 / 数理経済学会 / 貨幣 / 一般均衡理論 / 経済学と倫理 / 経済学の哲学 / 社会存在論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成２５年度における哲学的基礎、平成２６年度における純粋理論的な貨幣と動学についての接近と方法論的なヨーロッパでの社会存在論との合流および文化人類学との連携を踏まえ、最終年度である平成２７年度はそれらの総括として、当該枠組みに沿った論文（非対称情報の一般均衡、企業形成を含む一般均衡、貨幣的一般均衡の特徴付け、飽和的選好下の価格メカニズムの特徴付け、経済の拡大に関する価格メカニズムの特徴付け等）、書籍（培風館『ミクロ経済学』、NTT出版から準備中のもの等）の形での総まとめを進展させる中、新しい形の一般均衡理論としての理論展開、種々データ・事例研究との合流を目指した活発な研究会の開催、ワークショップ・学会の研究部会（数理経済学会方法論部会の開催）が積み重ねられた。
研究会等について、具体的には、勉強会(方法論研究会：毎月第三水曜日の定例研究会)、ワークショップの開催(数理経済学会方法論分科会：夏季および春季の年二回)、海外の研究者グループ(英国ケンブリッジ大学トニー・ローソン教授主催の社会存在論研究グループ等）との連絡および交流に加え、ホワイトヘッド・プロセス学会との連絡を通じ、経済学方法論ならびにその哲学についての一層幅広い見地から議論が深められ、本研究の主題である経済学方法論の新機軸の構築については、極めて満足のいく、高い水準の結論に到達したところである（その成果は上述した NTT出版から準備中の書籍に最も大きく反映されるところであり、書籍は今年中に完成予定である）。
ただし、前年度企画した上記著者間での書籍の協同執筆、とりわけ「貨幣と動学」の問題に向けたモノグラフについては、次年度以降の研究課題として新たに科研費の研究課題としてより大きな目標を持って仕切り直され、「経済学における哲学的前提」といったテーマとともに現在新たに申請中である。
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Research Products
(10 results)
