2013 Fiscal Year Research-status Report
若手教員の育成プログラム開発および支援システム構築に関する総合的研究
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25381038
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Kyoei University |
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Principal Investigator |
和井田 節子 共栄大学, 教育学部, 教授 (30510804)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
濱田 博文 筑波大学, 人間総合科学研究科(系), 教授 (20212152)
高旗 浩志 岡山大学, 教師教育開発センター, 准教授 (20284135)
石原 陽子 プール学院大学, 国際文化学部, 准教授 (20533350)
川口 有美子 鳥取環境大学, 環境学部, 講師 (40616900)
藤田 晃之 筑波大学, 人間総合科学研究科(系), 教授 (50261219)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 若手教員育成プログラム / 初任者研修 / 教員研修 / OJT / 国際研究者交流オランダ |
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| Research Abstract |
多くの自治体で教員の世代交代が始まっており、新任および若い教師育成プログラムの検討が各地で行われている。若い教員をどのように育てるか、ということは、日本の教育界にとって喫緊の課題となっている。
平成25年度は、研究計画通り、①先行実践の収集、②アンケート調査、③フィールドワーク調査 を通して、現状の整理を行った。
①先行実践の収集は、書籍や教育委員会が発信している情報をもとに、日本の教員研修にかかわる情報の整理を試みた。②アンケート調査は、研究分担者を中心に、複数の自治体を対象に実施した。大量採用を行わざるを得ない自治体、採用人数の少ない自治体それぞれから、量的・質的データを通して、若い教員の困難感や求める支援についての声を集めることができた。これらの調査は、さらに継続する予定である。③フィールドワーク調査は、代表者が科研基盤Cで2010～2012年に調査してきた初任者研修の研究も含めると、これまで全国の約2/3の自治体を訪問し、聞き取りを行ってきている。それらを総合し、経年に応じた育成プログラムや、校内支援システムの在り方、校内外の支援する側の役割や機能についての調査研究を25年度はさらに深めることができた。また、オランダのイエナプラン研究所に赴き、教員研修プログラムを具体的に体験し、教員養成制度についての調査も行い、海外との比較検討も試みることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究の目的は、①先行実践の収集、②アンケート調査、③フィールドワーク調査を通して、現状分析を行うことであった。
①先行実践の収集、②アンケート調査では、複数の自治体を対象に実施した。③フィールドワーク調査は、これまでの公立小中学校だけでなく、特別支援学校や自由教育を行っている私立小中学校、海外の公私立学校と教員研修の調査（オランダのイエナプラン研究所に赴き、教員研修プログラムを具体的に体験するとともに、学校訪問も行い、教員養成制度についての調査・日本との比較検討も試みることができた)も行うことができた。これらの比較調査は、対象の国を変えて継続する予定である。
研究成果の公表の場としては、9月16日に行われた日本教師教育学会第23回研究大会(佛教大学)でのラウンドテーブルが挙げられる。「若い教師の成長をどう支援していくか」というテーマで、代表が全体説明を行い、分担研究者の髙旗浩志岡山大学教師教育開発センター准教授が、大学として行った若い教師向けの授業改善研修プログラムとその成果について発表し、参加者から広く意見を求めることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度は、昨年行った①先行実践の収集、②アンケート調査、③フィールドワーク調査 を継続するとともに、それに加えて、④研修プログラムの試作と検討 ⑤ホームページ等による具体的な支援
の試み を行う予定である。また、校種も、高等学校に広げて検討する予定であ。
現在の日本教育界では、若い教師が研修等により、授業づくりや学級経営の力をつけることに重点が置かれている。しかし、その中身は時代の要請による変化が進んでいて、教師は児童生徒に「知識基盤社会」の中で「生きる力」や「市民性」を育成する力もまた重視されつつある。このような動きに対しても適切な対応ができる教師を育てていくためには、教師教育を行う研究者側にも総合的な幅広い角度をもつことが欠かせない。
そこで、平成26年度は、現在行われている支援プログラムを整理し、検討・考察のうえ、多様な視点から、複数のモデルプログラムの作成を試みる予定である。その視点を得る方法の一つとして、海外の教員研修制度の視点から日本の制度を検討することも予定している。
さらに、実践的な支援も検討したい。現在も大学として、あるいは個人的に研究者として若い教師の成長支援を行うことは始めているが、26年度は、さらに若い教師や支援者同士がホームページ上で交流できるようなしくみにも着手する予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
ホームページ保守費が2年分まとめて平成26年に請求されることになったため。
ホームページ保守費を2年分まとめて2014年度に支払うことになっている。
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