2014 Fiscal Year Research-status Report
家族内発症頻発地域における筋萎縮性側索硬化症の網羅的遺伝子解析と臨床病理学的検討
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25461274
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
日根野 晃代 信州大学, 医学部附属病院, 特任研究員 (20596366)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小柳 清光 信州大学, 医学部, 特任教授 (00134958)
中村 昭則 信州大学, 医学部附属病院, 教授(特定雇用) (10303471)
池田 修一 信州大学, 学術研究院医学系, 教授 (60135134)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 筋萎縮性側索硬化症 / 神経難病 / 神経病理 / 遺伝子 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
SOD1遺伝子L106V変異を有する家族性筋萎縮性側索硬化症家系における神経因性膀胱の発現時期，および「排尿神経機構」として指摘されている各部位の病理学的所見を検討した．20例中5例が発症1年以内に排尿障害を発現し，人工呼吸器装着例では8例中6例が排尿障害を発現，うち3例は人工呼吸器装着とほぼ同時期であった．「排尿神経機構」では視床，視床下部，前頭葉，黒質，線条体，中脳水道灰白質，脊髄上行路，側索下行路，中間外側核，Onuf核が障害されていた．SOD1遺伝子L106V変異では発症1年前後と早期から神経因性膀胱が発現し，蓄尿障害が多く，人工呼吸器使用とほぼ同時期に発現する症例がみられた．現在論文執筆中である．また、ポリオ後症候群における脊髄前角の病理像を検索し、比較検討を行った。
現在家族性、孤発性筋萎縮性側索硬化症の検体収集は150を超え、SOD1遺伝子L106V変異(J Neurol Sci. 319:63-74, 2012)、SOD1遺伝子C111Y変異（Amyotroph Lateral Scler. 13:479-86,2012）の他、新規にSOD1遺伝子挿入変異（Neurobiol Aging. 35:2420.e7-2420.e12, 2014）を認め報告した。さらに既知の遺伝子変異を認めない家族性筋萎縮性側索硬化症家系のexome解析も推進している。また、過去の臨床データ199例を集積しており、近年の患者の特徴を検討中である。
この他、孤発性筋萎縮性側索硬化症の自律神経障害を検討するため、交感神経皮膚反応を行い、球麻痺型で病初期より低下することを見出した。
さらに筋萎縮性側索硬化症患者の在宅診療サポートとしてICTを利用した電子連携システムシステムを開発し、大学のみでなく、県内の地域基幹病院、訪問看護も含め利用を拡大している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
SOD1遺伝子L106V変異を有する家族性筋萎縮性側索硬化症に見られる神経因性膀胱の臨床病理学的検索は終了しており、論文執筆中である。また、ポリオ後症候群の臨床病理所見についても論文準備中である。
また、筋萎縮性側索硬化症の血清、髄液、DNA、剖検例も収集継続中であり、現在集積された臨床症状、交感神経皮膚反応の解析は概ね終了しており、以降バイオマーカー検索、病理学的検索を進める。
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| Strategy for Future Research Activity |
県内の筋萎縮性側索硬化症患者の臨床所見、血清バイオマーカー、遺伝子について検索を進める。また神経因性膀胱を認める家族性筋萎縮性側索硬化症を見出し、孤発性での自律神経障害と神経病理所見について検討する。検体の収集については、臨床所見、血清、DNAは、難病診療センターを中心に、県内関連病院から広く収集できており、また剖検例も信州ブレインリソースネットが県内関連病院の剖検例情報を常に更新しており、これらを用いて、検索を進めていく。
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| Causes of Carryover |
当初予定額より研究試薬が安価で購入できたため、次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
県内で多くの関連病院に協力を得ており、検体は増加傾向であるため、試薬の購入がさらに必要であること、関連病院とのシステム共有、情報交換、検体輸送のための費用が必要である。次年度使用額はH27年度請求額とあわせて使用する。
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