2014 Fiscal Year Research-status Report
看護と介護のより良い連携に向けた教育デザイン-感染防御策に焦点を当てて-
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25463323
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| Research Institution | Ishikawa Prefectural Nursing University |
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Principal Investigator |
川島 和代 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (40157855)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林 一美 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (30279905)
橋本 智江 金沢医科大学, 看護学部, 助教 (30515317)
木森 佳子 石川県立看護大学, 看護学部, 講師 (30571476)
中田 弘子 石川県立看護大学, 看護学部, 講師 (70551167)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 喀痰吸引 / 経管栄養 / 感染予防 / 介護職員 / 医療的ケア / 防護用具 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度の研究の実績は、１つには喀痰吸引等の研修事業の取り組み過程で感染予防に関する知識と技術を強化した。その中で、前期・後期の研修終了後のアンケートで職場での感染予防の知識の活用について3段階評定で確認したところ、「大いに活用できる」が89～94%にのぼり、介護職員には非常に大切な内容であることが伺えた。
２つには、平成25年度に実施した他県における喀痰吸引等の研修事業の視察・指導者に対するインタビューの内容を検討し、研究者らの実施する研修事業の内容を大幅に修正した。具体的には口腔内吸引と鼻腔内吸引は別々の評価票を準備して演習を実施していたが、一連の行為として演習することとした。一連の行為とする場合には、口腔から鼻腔への連続で喀痰吸引を行うため痰の付着を意識した技術が要求されるが、介護職員にはイメージしにくい、特に、清潔・汚染した手の使い分けや手指消毒のタイミングは形式的に陥りがちで混乱が生じる受講生も見られた。これらを踏まえて、平成26年１月に発刊された書籍「医療的ケア」の内容を全面的に見直して感染予防に関する表現については修正を図った。改訂版が平成26年11月に発刊の運びとなった。
さらに、感染管理認定看護師に、スタンダード・プリコーションの教育を充実するために可視化するアイディアを相談したところ、ブラックライトを用いて細菌や吐物の存在をイメージする手法について助言を得た。ブラックライトの性質を利用して、介護職員が喀痰吸引等の手順の中で自らが接触した部位を細菌の存在として可視化し、一連の行為の適否をセルフラーニングできるのではないかとの着想が得られた。次年度の教育プログラムに取り入れると同時にブラックライトを喀痰吸引等の教育用教材として製作できないか今後の研究課題とする予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
平成26年度は、制度開始後4年目を迎えた喀痰吸引等の研修事業に多くの時間が割かれ、研究を続行することができなかった。しかし、介護職員とのかかわりから、感染予防の知識と技術を充実する重要性について把握することができたこと、介護職員には系統的な学習がおこなわれていないこと、防護用具（エプロン、マスク、ゴーグル、ゴム手袋）の購入・準備については、コスト面から施設側の理解が得られていないことなど課題が再確認できた。また、喀痰吸引や経管栄養における微生物の存在の可視化を図るアイディアについては活路がみいだせずにいたが、感染管理の専門家に相談することで一定のヒントを得ることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度の研修事業を通して、介護職員が感染防御に関する知識と技術を高めるためには、微生物の可視化に向けて専門家の助言を得ることでヒントが得られた。特に手洗い等の洗い残しを可視化できるブラックライトの活用が有用ではないかとの助言を得ることができた。喀痰吸引等の研修事業用の教育教材をブラックライトあるいは発光ダイオードを活用して開発に漕ぎ着けたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
教育教材の機器開発をおこないたいため
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
①ブラックライトを活用した喀痰吸引等の教育教材開発費用120万、②実際に研修時に活用するための謝金・調査費 20万、③報告書作成費用 10万、④科研ミーティングの実施5万 ⑤情報収集、書籍購入15万
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