子育て世代の潜在看護師に対する復職準備教育の開発と検証

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 25463384
• Research Institution: Kio University
• Principal Investigator: 神戸 美輪子 畿央大学, 健康科学部, 教授 (70300316)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 細田 泰子 大阪府立大学, 看護学研究科, 教授 (00259194)
• Project Period (FY): 2013-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 潜在看護師 / 育児休業 / 子育て世代 / 復職教育

Outline of Annual Research Achievements

看護職員の確保を進めるために、潜在看護職員を含めた離職中の看護師の復職を支援することは急務の課題であり、平成26年6月には「医療介護総合確保推進法」が公布された。本研究でも特に子育て世代の離職看護師に対して復職の準備教育の検討を行っている。
昨年度は全国の病院1,000施設の、看護管理者または看護部教育担当者1名に対して、復職支援と復職教育についての無記名質問紙郵送調査【調査１】を行い、214の回答を得た（回収率21.4％）。
結果、育児休業明けの看護師（以下、育休明けとする）・他施設からブランクの後復職した看護師（以下、潜在看護師とする）とも「本人の希望」を配慮している施設は約8割あったが、育休明けでは次いで「夜勤免除（71.6％）」「勤務時間（60.1％）」であるのに対し、潜在看護師は「業務内容（48.8％）」「人間関係（45.1％）」、「夜勤免除」については23.8％と低い割合で、即戦力としての人材を求めていることが伺われた。さらに、経験のある診療科に復職した潜在看護師について、自施設ローテーション看護師よりも「医療事故」「感染防止」「病態理解」「看護技術」「連絡報告」「接遇」など全ての項目で、大変であると回答する率が高く、復職教育の必要性が示唆された。復職がスムーズにいくための要素について、育休明けでは、「施設のサポート体制（87.9％）」「自身のサポート準備（87.8％）」であるのに対し、潜在看護師では「臨床で学ぶ姿勢（97.0％）」「臨床の雰囲気（92.8％）」「復職者の人柄（93.5％）」と、異なる要素が挙げられていた。
さらに【調査２】で当事者に対する無記名質問紙郵送調査を実施し、87施設、441名の育休明け・潜在看護師から回答を得た。復職についての現状、潜在期間中に看護師自身が努力すべき課題、復職後の研修の状況や課題について分析を進めている。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当初の計画では、病院看護部を対象とした調査結果から、復職準備教育の内容と方法を立案し、子育て世代の潜在看護師に対して復職準備教育を実施し、評価を得ていく予定であった。しかし、潜在看護師の復職研修時間を問うた結果で、0～75日という回答が得られるなど、復職研修のとらえ方に差が大きく、曖昧であり、復職教育の課題が明確になりにくかった。
そのため、復職を果たした当事者である復職看護師に対してさらに質問紙調査を実施し課題を明確にする必要があると判断し、復職者を対象とした全国調査を追加実施した。

Strategy for Future Research Activity

本年度中に当事者である復職者のデータを分析し、看護部調査と併せて復職教育の課題を見出し、子育て世代の復職準備教育を立案、可能であれば数回試行し、評価を得る。

Causes of Carryover

研修の実施を次年度に繰り下げたため、当該経費を繰り越した。

Expenditure Plan for Carryover Budget

研修実施に必要な物品を購入し、謝金を支出する予定である。