2014 Fiscal Year Research-status Report
親のケア能力・子どものセルフケア能力獲得を支援する看護師の教育・指導力の促進
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25463484
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| Research Institution | Saitama Prefectural University |
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Principal Investigator |
添田 啓子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (70258903)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田村 佳士枝 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (60236750)
西脇 由枝 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (90132175)
井上 ひとみ 獨協医科大学, 看護学部, 教授 (50295169) [Withdrawn]
櫻井 育穂 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (30708516)
望月 浩江 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (50612595)
北村 麻由美 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (60644474) [Withdrawn]
松本 宗賢 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (10736482)
勝本 祥子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (50742433)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | セルフケア / 組織的教育介入 / オレム看護理論 / 家族参画 / 小児看護 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
教育介入の実施：
平成26年度は地域中核小児医療施設への教育介入として、合同プロジェクト会議８回、合同プロジェクト看護師への教育介入として事例検討会とリフレクション７回を行った。事例検討会に先立ち「オレム事例検討会の進め方」を作成した。事例検討会は9事例をオレム理論の視点で再アセスメントを行い、子どものセルフケア能力、家族のケア能力を引き出す支援を検討した。メンバーは、プロジェクトでの事例検討会をもとに各部署での事例検討会を実施した。また、集合形式ワークショップを2月に行った。集合形式ワークショップは、部署ごとに事例検討会の成果を発表し施設内で共有する目的で実施し全13部署から看護師63名が参加した。
データ収集：
①合同プロジェクト会議の会議録、事例検討・リフレクション記録、集合形式ワークショップ議事録。②質問紙調査-全看護師を対象に看護過程の変化について意識調査（10-11月）。集合形式ワークショップ後、参加者に介入後の質問紙調査とワークショップアンケートを実施（２月）。③看護記録-オレム看護理論の視点を用いた標準看護計画電子化前後の記録３事例から、アセスメント、看護問題・計画、結果評価の記述を収集した。
教育介入の効果検証：
①プロジェクトでの事例検討会を基に、メンバーが各部署で事例検討会を実施し、集合形式ワークショップで実施内容を報告することができた。②質問紙の回収率は70.9％（280/395）、有効回答率70.6％であった。オレム理論の認知度は51.6％で平成24年度の調査と比較し認知度に変化はなかった。理論を取り入れた看護計画の立案は77.1％と他の項目より有意に高く、うち68.9％が子どもと家族の個別性を取り入れて修正を行い、66％が役立っていると認識していた。③看護記録3事例の分析を踏まえ、記録監査ツールを作成中で、27年度に監査を実施予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
オレムセルフケア理論を取り入れた標準看護計画の電子化後、実践上で看護計画の利用、修正が行われている。
教育介入として合同プロジェクトで事例検討会を実施し、実際に入院中の９事例について検討できた。また、当初の計画を超えて、メンバーが各部署で事例検討会を実施し、その成果を集合形式ワークショップで報告、全部署で共有することができた。
全看護師を対象とした意識調査を予定通り実施できた。
合同プロジェクトのリフレクション記録の分析が遅れている。
記録監査のツール作成が遅れている。これは当初の予定を超え介入の効果を測るだけでなく、実践上の看護過程にオレム理論の導入促進を図り、実際に施設の記録監査に使用できるツールを目指しているため、施設との共通理解、調整に時間を要している。
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| Strategy for Future Research Activity |
合同プロジェクトでの教育介入として、事例検討会とリフレクションを進めることで、各部署の活動を促進し、施設全スタッフへのオレムセルフケア理論を用いた実践についての浸透を図り、親のケア能力・子どものセルフケア能力獲得を支援する看護師の教育・指導力の育成を図る。
オレムセルフケア理論を使った看護実践を促進し、実践の変化を確認するための記録の監査ツールを作成し、施設看護部との調整を進め、平成27年度中に、試行（7月）と実施（1月）する予定。
これまでのデータの分析を進め、結果発表を目指す。
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