2014 Fiscal Year Research-status Report
在宅療養高齢者に対する生活の質向上のためのチームアプローチ自己評価指標の開発
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25463552
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| Research Institution | Kagawa University |
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Principal Investigator |
松井 妙子 香川大学, 医学部, 教授 (50290359)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
綾部 貴子 梅花女子大学, 心理子ども学部, 准教授 (90331727)
畑 吉節未 神戸常盤大学, 保健科学部, 教授 (10530305)
宮武 伸行 香川大学, 医学部, 准教授 (30510705)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | Trans disciplinary team / チームアプローチ / 連携 / 訪問看護 / 訪問介護 / 居宅介護支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究の目的は、訪問看護、訪問介護、居宅介護支援事業所従事者のチームアプローチの実践状況を自己評価する指標を作成することである。26年度は信頼性妥当性のある自己評価指標作成のために、調査票の作成とプリテストおよび調査を実施した。
訪問看護、訪問介護、居宅介護支援事業所（三事業所）で業務に従事する訪問看護職、訪問介護職、介護支援専門員（三職種）のチームアプローチは、先行研究①から役割の解放が有り、事業所（職種）間の相互作用が高いことからTrans disciplinary team approachであると捉えた。Trans disciplinary team approachの概念分析を行った文献②は、Trans disciplinary team approachを可能にするには「役割の解放」「役割の発展」「役割の拡大」「役割の強化」「役割のサポート」の5つの前提が存在することを示している。そこでこの5つの前提を構成要素として、先行研究などからチームアプローチの実践状況を自己評価する指標を45項目作成し、基礎属性や事業所特性などの質問項目を加えた調査票を作成した。
この調査票を使用して、全国の三事業所800ヵ所ずつ、計2400ヵ所を多段階無作為抽出を行い、調査を実施した。上記調査を実施するにあたり、香川大学医学部倫理委員会の承認（平成26-125）を得た。
①訪問看護、訪問介護、居宅介護支援事業所従事者が在宅高齢者終末期支援を行う上で経験する葛藤とその対処―チーム活動に関するグループインタビューの現象学的分析から―
②Trans disciplinary approach：An Atypical Strategy for Improving Outcome in Rehabilitative and Long-Term Acute Care Setting
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究の目的は、訪問看護、訪問介護、居宅介護支援事業所従事者のチームアプローチの実践状況を自己評価する指標を作成することである。この目的に照らして、交付申請時の26年度の計画は、Trans disciplinary team の定義の作成、調査票の作成、母集団から調査対象を選定し調査を実施、発送回収作業、データ入力、データクリーニングを行うことであった。Trans disciplinary team の定義の作成は、平成25年度に終えてすでに学会発表を行った。交付申請時の計画通り調査票を作成し、全国の訪問看護、訪問介護、居宅介護支援事業所800ヵ所ずつ、計2400ヵ所を対象に調査を行った。現在、回収作業途中であり、687通、回収率28.6％の回収を得ている。データ入力、データクリーニングはまだ行えていないが、調査がほぼ終了していることから、研究目的に対しておおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
回収した調査票のデータ入力を行い、データクリーニング、変数の再割り当てなどを行った後、基礎属性および事業所特性、チームアプローチ自己評価指標などの単純集計を行い、回答の偏りなどの確認を行う。その後、チームアプローチ自己評価指標の妥当性・信頼性の検討を統計的に行った後、基礎属性、事業所特性、個人特性との関係を探索的に分析・検討し、学会などで発表後、報告としてまとめる予定である。現在のところ当初の研究計画に関して変更はない。
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| Causes of Carryover |
研究計画書の応募時点では、調査用通信費として切手代金140円×2400通（往復）で申請した。しかし、調査票配布の往信は民間運送会社のメール便（1通80円）を使用し、返信は郵便局の料金受取人払いを利用したので調査用の通信費に余剰がでた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
余剰金は、研究を促進するための謝金、情報収集、学会発表のための旅費および参加費、統計ソフトの更新などに充てる予定である。
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