2014 Fiscal Year Research-status Report
パーキンソン療養者に対する早期からの看護支援とリハビリテーションプログラムの開発
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25463558
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| Research Institution | Miyagi University |
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Principal Investigator |
原田 光子 宮城大学, 看護学部, 教授 (90259193)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中江 秀幸 東北福祉大学, 健康科学部, 講師 (70550169)
冨安 眞理 静岡県立大学, 看護学部, 准教授 (50367588)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | パーキンソン療養者 / 在宅 / 服薬管理 / リハビリテーション / 支援プログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
目的は、StageⅠ～Ⅲの在宅パーキンソン療養者（以下、療養者）に対する教育支援（服薬・生活支援・リハビリテーション）プログラムを看護師及び理学療法士により開発し、その結果を評価することである。
看護師の教育支援プログラムとして、11事例にインタビューを実施し、服薬管理と日常生活支援の内容を整理しプログラムを作成している。3事例のインタビュー内容の分析の結果、プログラムの構成要素は 6コアカテゴリーに分類された。コアカテゴリー:【服薬に関すること】【服薬管理できない,または病気の進行に伴う不安】【日常生活の困難】【歩行困難とこもりがちの対処】【趣味ができないことの葛藤】【遺伝に関する心配】。そして、【服薬に関すること】の6サブカテゴリーは、[薬の管理と効果の把握][服薬の効果の自覚と症状の変化] [時間を変更する原因の対処][薬剤併用の心配][服薬後の不快][服薬に伴う困難]であった。
リハビリテーションプログラムについては、柔軟性、筋力、バランス、動作変換という観点の運動療法について2か月間の介入を行った直後に身体機能および身体活動量に関する評価を行った。その後は、自主トレーニングとして自己管理の下に遂行させ、1～1.5年後に身体機能および身体活動量に関する再評価を実施し、維持できていた評価項目、あるいは低下・増悪していた評価項目を検討している。この検討結果から、重要な評価項目を抽出し、かつ、低下しやすい身体機能に対する介入方法を検討する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
平成26年度の目的は在宅療養者看護支援プログラム（以下、NP）（服薬管理・生活支援）とリハビリテーションプログラム（以下、RHP）の実施であった。平成25年度の目的である、NPとRHPの作成が遅れている。遅延の理由は、RHPのアンケート調査の結果、運動習慣がないこと、また指導しても安全にかつ継続的に自宅において自主的なリハビリテーションを行うことができる療養者を対象とすることが難しいということから、プログラム作成の見直しを行ったことである。その内容は、柔軟性、筋力、バランス、動作変換という観点の運動療法について2か月間の介入を行った直後に身体機能および身体活動量に関する評価を15名の療養者に行った。その後は、自主トレーニングとして自己管理の下に遂行させ、1～1.5年後に身体機能および身体活動量に関する再評価を実施したものの原疾患以外の罹患や増悪で入院者などがあり、身体機能や身体活動量について維持、あるいは低下・増悪していた評価項目の検討が不十分となっている。また、NPにおいて分析時期が遅延した。
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| Strategy for Future Research Activity |
看護支援プログラム(以下、NP)の服薬に関することは、医師・薬剤師・看護職の役割を明確にする必要がある。そこで、医師・薬剤師・看護職の3職種でプログラムの検討が必要となる。また、NPのインタビューの結果、外来看護師の役割が全くないという状況が明らかになった。今後、この研究を進めるにあたりパーキンソン療養者への服薬管理と日常生活の指導がQOL向上のため重要となる研究結果を報告し、専門職、特に看護職にNPを認識する必要性がある。また、昨年度に引き続き外来患者への服薬指導のあり方とどの職種がどのような指導を行うかを検討する。
NPプログラムの分析を早めに進めるため研究協力者の配置を行い。NPプログラム作成を効率よく行う。
リハビリテーションプログラム（以下、RHP）については、1年程度の期間をおいて再評価が可能である10名程度で再検討する。その後、再検討したRHPと評価項目によって、7月～11月にかけ介入を実施を行う。
NP とRHPで7月～11月で介入を実施する。
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| Causes of Carryover |
平成25年度の目的であった看護支援プログラムとリハビリテーションプログラムの作成が遅れたことにより、平成26年度のプログラム（看護支援、リハビリテーション）を用いての介入調査が遅延している。
介入調査時に指導リーフレット作成（290,000円）の支出ができていない。また、介入調査の交通費(70,000円)が支出されていないことからである．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度は、介入調査時に「指導リーフレット作成（290,000円）」また、介入調査の「交通費(70,000円)」の支出を予定している。
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