2014 Fiscal Year Research-status Report
高齢者の転居後の生活適応とその要因に関する縦断的研究
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25463643
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| Research Institution | Aichi Prefectural University |
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Principal Investigator |
古田 加代子 愛知県立大学, 看護学部, 准教授 (00319253)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
流石 ゆり子 山梨県立大学, 看護学部, 教授 (70279892)
輿水 めぐみ 滋賀医科大学, 医学部, 講師 (90405225)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 転居高齢者 / 適応 / 介護二次予防 / 地元高齢者 / 適応支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
転居高齢者には、健康状態や自立した生活に不安を抱える介護および介護予防ニーズの高い高齢者が多く含まれる。その上、転居が高齢者に与える影響は非常に大きい。本研究では、転居高齢者の転居後の身体・心理・社会的状態を、地元高齢者と比較検討するとともに、転居後の良好な適応の要因を明らかにすることを目的とした。
H26年度にはH25年度とは異なる自治体の協力を得て、転居高齢者が多く居住する中学校区に居住する75歳以上の高齢者561名を対象に、質問紙調査を郵送し、訪問で回収した。その結果H25年度調査と合わせると対象者は901名となった。対象者のうち入院・入所・認知症などで回答不能な146名(16.2%)を除き、755名中472名(62.5%)の回答を得た。このうち有効回答数は463名(有効回答率98.1%)であり、その内訳は転居高齢者90名(19.4%)、地元高齢者373名(80.6%)であった。
高齢者の日常生活状況では、転居高齢者に地域での生活に慣れていないとする者が有意に多く、近所への外出、排泄、入浴、家の掃除で介助を要する者も有意に多かった。畑・庭仕事、近所の人との会話の頻度も有意に低かった。また介護認定状況には差がなかったが、介護二次予防対象者を把握するための基本チェックリストを用いて、転居高齢者と地元高齢者を比較したところ、友人を訪ねる、家族や友人の相談にのる、階段を手すりを使わずに昇る、お茶や汁物でむせる、周囲から物忘れの指摘の各項目で転居高齢者に有意に問題を抱える者が多かった。心理的状態の生活満足度には差がなかった。
高齢者を対象とする調査と同時に、主介護者に対する調査も実施した。H25年度に有効回答が得られた87名を分析したところ、転居高齢者の主介護者は続柄が実子で、高齢者に自分たちの生活スタイルに合わせて生活する事を求める者が有意に多かった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
H26年度に計画した調査には、計画通り着手する事ができた。高齢者を対象とした質問紙調査では新たに561名を対象にして訪問による調査、データ整理、データ分析を終え、論文作成に着手している。また2回にわたり学会で成果発表を行った。同時に主介護者に対する介護経験についての質問紙調査も実施し、結果を関連学会で発表する事ができた。
また転居高齢者の主介護者を対象に、「転居後の生活適応を促す家族の経験」についてインタビュー調査を進め、ひとつの自治体で5名のインタビューを終え、データの整理、分析をすすめる事ができた。もうひとつの自治体における調査は、H27年度に延期したが、上半期には調査を終了する目処が立っている。
以上の事から研究はおおむね順調に進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
H27年度はこれまでに行った３つの調査結果を、分担者と共に論文としてまとめ投稿することを予定している。
また転居高齢者の生活適応を縦断的に把握するために、転居高齢者へのインタビュー調査に着手する。転居高齢者転居後の生活の適応と再構築について、当事者の視点から生活適応の経過と再構築する事ができた要因を明らかにする予定である。調査は9月～10月に実施し、その後データ整理、分析を行い、学会発表の応募、論文投稿を予定している。
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| Causes of Carryover |
H26年度に転居高齢者家族に対して「高齢者の転居後の生活適応を促す家族の経験」についてインタビュー調査を行った。2つの自治体で約15名の調査を予定していたが、ひとつの自治体における調査がH27年に延期したため、旅費、テープ起こしに関する謝金、研究協力謝礼、データ整理のためのアルバイト雇用費などの残額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額は、H27年度上半期に計画的に使用する予定である。具体的にはインタビュー調査のための旅費、テープ起こしに関する謝金、研究協力謝礼、データ整理のためのアルバイト雇用費などに当てる。
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