2013 Fiscal Year Research-status Report
介護重度化予防を目的に「低栄養改善」のための「在宅・施設連携ケアモデル」の構築
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25510012
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Juntendo University |
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Principal Investigator |
藤尾 祐子 順天堂大学, 公私立大学の部局等, 助教 (60637106)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小川 典子 順天堂大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (30621726)
横島 啓子 順天堂大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (50369469)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 介護重度化予防 / 低栄養改善 / ケアレベル / サービス従事者 / 意識調査 |
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| Research Abstract |
要介護となる原因の一つが「低栄養」である。2006年の介護保険法改正により、介護予防の柱に「栄養改善」が導入されたが、介護予防事業導入後も「栄養改善」を必要とする者は存在しており、介護重度化予防を目的とした「低栄養改善」は喫緊の課題である。これは、ケアレベルにおける「栄養管理」の具体的方略の欠如にあると思われる。要介護高齢者は介護保険制度において、「在宅」および「施設」のいずれのサービスも利用しており、在宅サービスと施設サービスで共有できる、「低栄養改善」のためのケアアプローチをプログラム化する必要がある。本研究は、「介護重度化予防」を目的に「低栄養改善」のための「在宅・施設連携ケアモデル」を構築し、提言していくことを目的としている。
初年度の研究計画として、当初は、要介護高齢者の「栄養状態」と「心身の自立性」および「口腔機能」の現状について実態調査をする予定であったが、全国から研究者へ、在宅サービスおよび施設サービス従事者向けの研修会の講師依頼が多数あり、2年目に計画していた在宅・施設サービス従事者の「低栄養改善」に対する意識調査へと変更して実施した。
研究調査は秋田県、埼玉県、東京都、静岡県、愛知県、岡山県、大分県の全国7地域の研修会々場において、在宅および施設サービスに従事する者に、質問紙による調査を実施し、在宅サービス従事者225名、施設サービス従事者415名の合計641の調査結果を得られた。調査結果の詳細は現在分析中であるが、全体的な傾向として、いずれのサービス従事者も、要介護高齢者の「低栄養」を判断するための指標といわれる「BMI」や「血清アルブミン値」に対する意識が低いと思われる。さらに詳細を分析することで、「低栄養改善」のためのプログラムへと繁栄させることができると考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度は要介護者の「低栄養」に関連する実態調査、2年目はサービス従事者の要介護者の「栄養状態」に対する意識調査が当初の研究計画であったが、調査の容易さから初年度と2年目の計画を変更して実施した。調査対象数は、研究目的を達成するために十分であると思われる。調査結果は現在分析中であるが、現在までの達成度として、おおむね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度は、要介護状態となった者の「栄養状態」と、「心身の自立性」および「口腔機能」の現状について調査し、その実態を把握する。調査対象者の選定として、全国の介護施設および在宅サービス事業所に、質問紙を郵送または持参して、サービス従事者に、その状態像を記入してもらう方法とする。
実態調査内容は、要介護者の属性、「栄養状態」としてBMI、血清アルブミン値、食事形態、食事摂取量、「心身の自立性」として要介護度、障害高齢者日常生活自立度、認知症高齢者日常生活自立度、歩行移動能力、「口腔機能」として歯の状態、むせの状態について現状を把握する。
最終年度は、サービス従事者の意識調査結果と、要介護者の実態調査結果から、介護重度化予防を目的に「低栄養改善」のためのプログラムを考案し、ケアレベルで活用できるモデルへと精錬させていく予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
当初の計画では、初年度（平成25年度）は要介護高齢者の栄養および心身機能の状態について実態調査を予定していた。調査の容易性から、平成26年度の実施する在宅および施設サービス従事者の意識調査へと変更したため、支出額が残となった。
H.26年度は全国の介護施設およびサービス事業所を利用している高齢者の栄養および心身機能の実態調査を予定してる。調査に赴く際の交通費等での使用予定と、初年度の調査結果を分析して、学会等に発表し広く社会へ発信するための費用とする。
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Research Products
(1 results)
