2014 Fiscal Year Annual Research Report
複数回の被災経験が織り込まれた人生から学ぶ「災間期」の家族戦略についての研究
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25590108
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| Research Institution | Iwate University |
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Principal Investigator |
竹村 祥子 岩手大学, 人文社会科学部, 教授 (20203929)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 家族戦略 / 東日本大震災 / 災間期 / 岩手 / 三陸 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、岩手県沿岸地域で複数回の震災にみまわれながら、岩手県沿岸に生活しつづける女性たちのライフヒストリーを収集し、家族の再建や新たな家族形成とその再生に有効であった家族資源・地域資源を明らかにすることで、家族の生き残り戦略と地域社会の再生とがどのようにかかわっていくのかを考察するものである。とくに複数回の震災を乗り越えて、岩手県沿岸地域で生きる人々の人生や家族にとって活かされた地域資源の特性を明確にすることは、「災間期」に生きる日本の家族にとっても、東日本大震災からの再起をめざす家族にとっても、今後家族をつないでいくための家族戦略を獲得する意味をもつものとなり重要な知見と考えられる。
本研究では、昭和8年の三陸津波で被災され、以降複数回の災害を経験された女性15名から、生活の立て直しのためにどのような家族の生き残り戦略をとり、地域資源を活したかをうかがっている。この聞き取り調査と並行して、三陸沿岸で複数回起こっている地震・津波被害、戦災からの復興状況については、当時の官庁資料、国勢調査、新聞記事等から確認し、被災状況からの復旧方策と聞き取り調査で明らかになった家族の対応とを対照し、家族の生き残り戦略と地域資源の活用状況の関係を析出している。本研究で明らかになったことは、昭和8年の津波災害では、田老村で人口の6割、山田町で約5割が被災し、多くの死者が出ているにもかかわらず、昭和10年の人口は昭和5年と比較して減少していない。地域の復旧期には、小学校の教員や上級学年の生徒が支援側の人員として活躍しており、『岩手縣昭和震災史』等でも確認できる。義捐金等の出所や配分方法は、今日の被災地支援とは異なっているが、聞き取り調査からは、弔慰金が、次世代家族の教育費や仕事の元手となったことが語られており、地元で生活を継続する次世代の「生業」につながっていったことがわかった。
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