2014 Fiscal Year Annual Research Report
小中学生の学力格差の実態把握と改善方途に関する研究－「つながり格差」の視点から
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25590238
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
志水 宏吉 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (40196514)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
前馬 優策 大阪大学, 人間科学研究科, 講師 (00632738)
川口 俊明 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (20551782)
若槻 健 関西大学, 文学部, 准教授 (40421276)
高田 一宏 大阪大学, 人間科学研究科, 准教授 (80273564)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 学力格差 / 階層間格差 / 効果のある学校 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、継時的な学力実態調査のデータから小・中学生の学力格差の実態・変容の過程を把握し、その改善のための具体的方途を探ることである。
そのために、2013年度に、大阪府内の小・中学校39校（小学校25校、中学校14校）において学力テストおよび生活学習状況アンケート調査を実施した。この調査は、同一の対象校において1989年（第1回）および2001年（第2回）に実施されたものの第3弾にあたる調査である。調査結果の分析を通じて、明らかになったのは以下の諸点である。
第一に、子どもたちの学力格差は、2001年の時点よりも2013年の方が改善傾向にあること。2003年あたりからの国の政策変更（ゆとり教育路線から確かな学力向上路線）が、子どもたちの学力の改善傾向を生みだしたと推測できる。第二に、学力と家庭背景の関連を見た場合にも、その関連性は2001年の方が大きく、2013年ではより小さくなっていたこと。ただし、依然として、
家庭の経済・文化的状況が子どもたちの学力形成に及ぼす影響は決して小さくはないことに変わりはない。第三に、教育的に不利な環境のもとにある子どもたちの基礎学力水準を下支えしている「効果のある学校」の存在が今回も明らかになった。とりわけ、3時点において継続して「効果のある学校」と判定された小・中学校があることは、私たちを勇気づける結果である。それらの学校における教育実践の特徴を丹念に洗い出すことによって、公立学校が継続して成果をあげるための鍵となる要因を指摘することができた。
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[Presentation] 学力と共同性2014
Author(s)
若槻健・伊佐夏実・知念渉・志水宏吉
Organizer
日本教育社会学会第66回大会
Place of Presentation
松山大学
Year and Date
2014-09-13 – 2014-09-14
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