2013 Fiscal Year Research-status Report
Project/Area Number |
25590245
|
Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research
|
Research Institution | University of Miyazaki |
Principal Investigator |
藤墳 智一 宮崎大学, 教育・学生支援センター, 准教授 (30248637)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村澤 昌崇 広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (00284224)
|
Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
Keywords | 高等教育 |
Research Abstract |
本研究の目的は、学士課程教育の学習成果としての課題解決能力について、理工学分野における具体的なケースを用いて内容分析を行い、そこから実践的で具体的な概念をあらたに構築することにある。 分析は次の3つの角度から進める。(1)課題解決能力の育成方法、測定方法、改善方法という改革のサイクルに着目した分析。(2)政府、機関、教員、個別の課題解決という異なる組織レベルを橋渡しする概念形成に関する分析。(3)学習理論、組織理論、科学技術論、工学教育論という異なるディシプリンによる課題解決能力の批判的検討とそれらの統合。 現在の課題解決能力の概念は抽象的過ぎるために、一見便利なこの用語は、じつは実践上及び研究上深刻な混乱を招いてきた。これを解消し、機関レベルの改革のサイクルを実質的に機能させるには、それぞれのケースによって異なる課題解決能力を、より具体的な概念へと細分化し、改革のサイクルの異なるプロセスあるいはガバナンスにおける異なる組織レベルで共有できるよう加工する必要がある。課題解決能力の概念の見直しには、さらに、大学教育に対する社会からの要請が変化している点を考慮する必要がある。そこで、学習理論、組織理論、科学技術論、工学教育論にみられるトレンドとその背景にある新しい教育要求を整理し、課題解決能力の定義にそれらを活用する。 データは日米の大学から収集する。米国のケースではとくにリベラルアーツカレッジ等の小規模で大学院を持たない機関に着目する。教育内容が専門分化しておらず、幅広い知識と思考力を重視しているからである。つまり、米国のカレッジの教育は、学科主導のため早期に専門分化する日本の学士課程教育とは対照的である。変化に強い理工系人材の育成という点で、どちらにどういったアドバンテージがあるのか。国際比較によって日本の大学教育の特長と問題点を明らかにする。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
米国リベラルアーツカレッジでのデータ収集とその分析が進み、一定の成果が得られたため。
|
Strategy for Future Research Activity |
国内の大学でデータ収集し、学習理論、組織理論、科学技術論、工学教育論の文献レビューで得た理論的枠組みをデータの解釈に用いる。
|
Research Products
(3 results)