2014 Fiscal Year Research-status Report
大学生における精神科治療と学業転帰―自殺予防の観点から―
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25670311
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
石井 映美 筑波大学, 医学医療系, 助教 (30593008)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
太刀川 弘和 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (10344889)
堀 孝文 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (40241822) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 学業転帰 / 診療録 / 休学・留年 / ひきこもり / 自殺 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
H24年度末に、新規に学業転帰が決定した精神科通院学生（自験例）を抽出したところ、これまでの対象者とあわせて208名となった。この208名を卒業群・退学群に分け、両群の診療録を後方視的に調査し、属性、精神医学的評価項目、治療に関する評価項目、修学状況等、転帰に影響すると推測される要因について、前年度同様統計学的手法を用いて検討した。
結果は、退学群は、初診時により低学年、より重症であった。また、診療回数がより多く、担当教官との連携がより少なく、引きこもり・休学期間が有意に長く留年が有意に多かった。時間的要因を取り入れて評価したところ、留年・休学と引きこもりの有無は、退学に有意に関係した。自殺に関しては、明らかな傾向は見いだせなかった。これらは、前年度の結果と、おおよそ同様であった。
この結果から、学業転帰には精神疾患自体のみならずこれに伴う二次的な心理社会的重症度、不適応状態が影響を与えることが明らかになった。すなわち転帰改善のためには、疾患の適切な治療のみならず、り患学生の引きこもりなど社会的不適応状態に対する大学コミュニティの支援、生活支援教育、個別生活支援、教育組織との連携による学業支援等が必要と考えられた。これらをふまえ、本学を含めた各大学の具体的な支援策についても情報を収集し、検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
これまでの結果で、おおよその当科通院学生の学業上の傾向と、支援の方策が明らかになった。これを第52回全国大学保健管理研究集会で発表し、論文化して精神神経学雑誌に投稿した（H27年4月の時点で、受理された）。
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| Strategy for Future Research Activity |
さらに、症例を増やす必要があるため、今後も同様に症例を集め集計をすすめる。現在、新規に学業転帰が決定した自験例について、調査中である。
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| Causes of Carryover |
論文作成が遅れ、執筆の必要経費が次年度にわたったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
新たなデータ収集費用に加え、論文作成のための資料集め（文献取り寄せや学会参加等）、執筆費用等として使用する。
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