2015 Fiscal Year Annual Research Report
大学生における精神科治療と学業転帰―自殺予防の観点から―
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25670311
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
石井 映美 筑波大学, 医学医療系, 助教 (30593008)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
太刀川 弘和 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (10344889)
堀 孝文 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (40241822) [Withdrawn]
石川 正憲 目白大学, 人間学部, 教授 (50538551)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 精神疾患 / 診療録 / 学業転帰 / 引きこもり / 留年・休学（過年在籍） |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本学保健管理センター精神科受診学生でH16-25年度に学業転帰が決定した学群（学部）学生208名を卒業群、退学群の2群に分け、それぞれの診療録を調査した。転帰情報については、学業の滞りがメンタルヘルスと強く関わるといわれるため、学内自殺予防ワーキンググループの活動を経て大学の許可を得、成績管理システムから抽出した。この際個人が特定されないよう留意した。そして診療録から抽出した要因のうち、何が転帰決定に有意に関与したかを統計学的手法を用いて検討した。
関与すると思われた要因のうち、引きこもり期間と留年・休学（過年在籍）の有無・期間が、有意に転帰に関与することがわかった。また、退学群の方が有意に初診時重症度が高く、初診時学年が低いことがわかった。担当教官と治療者の面談回数も多かった。
日頃我々精神科医は治療成果を上げることに注目しがちであるが、学生の本来の目的である修学を支援するためには、治療はもとより、引きこもりを防ぐための学内の取り組みや、教育組織との連携が重要であることがわかった。
今回の結果は、学内広報を通じて保護者に、また主に学内を対象としたワークショップを通じて教職員に公開した。さらに、引き続き新たな転帰決定者を対象に加え全国保健管理研究集会で調査結果を発表し、それが同学会誌CUMPUS HEALTHに掲載された。また日本精神神経学会の学会誌である精神神経誌H27年12月号に、今回の調査を踏まえて精神障害学生支援について述べた論文が掲載された。
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