2013 Fiscal Year Annual Research Report
2014年2月14-16日の関東甲信地方を中心とした広域雪氷災害に関する調査研究
| Project/Area Number |
25900003
|
|---|
| Research Institution | Niigata University |
|---|
Principal Investigator |
和泉 薫 新潟大学, 災害・復興科学研究所, 教授 (50114997)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中井 専人 防災科学技術研究所, 雪氷防災研究センター, 総括主任研究員 (20360365)
上野 健一 筑波大学, 生命環境系, 准教授 (00260472)
河島 克久 新潟大学, 災害・復興科学研究所, 准教授 (40377205)
伊豫部 勉 新潟大学, 災害・復興科学研究所, 特任助教 (50397155)
上石 勲 防災科学技術研究所, 雪氷防災研究センター, 総括主任研究員 (60455251)
|
|---|
| Keywords | 大雪災害 / 関東甲信地方 / 雪崩災害 / 融雪災害 / 生活関連雪害 / 建築構造物雪害 / 農業被害 / 道路交通被害 |
|---|
| Research Abstract |
平成25年度は緊急性の高い7課題について災害調査に着手し、以下の成果を得た。
・広域積雪分布の把握及び積雪特性の解明 : 多機関で観測された積雪深データの収集を行った。また山梨県等でスノーサーベーを行った結果、積雪水量に標高依存性が認められないことが分かった。
・雪崩災害調査 : 関東甲信地方の雪崩災害について、雪崩種類、発生斜面の地形・植生等を調べた。山梨県だけで100以上の雪崩災害が確認され、大半が樹林帯をすり抜けた表層雪崩であることが分かった。
・融雪災害調査 : 山梨県早川町と富士スバルラインにおいて3月に発生した雪崩の現地調査を行った。双方とも道路上では湿雪のデブリが堆積しており、地気温上昇や降雨による融雪が原因となっていることが推定された。
・生活関連雪害調査 : 山梨県内で発生した集落孤立について今後の調査地区選定を兼ねて8箇所の現地予備調査を実施した。また生活関連雪害の発生状況を行政機関ホームページ、地方新聞記事等から整理した。
・建築構造物雪害調査 : 関東甲信から東北地方にかけて点在するドーム建築、屋内運動場、集荷施設・工場などの鉄骨造建築物の雪害について実地調査を行い、倒壊の要因としての屋根雪荷重の大きさに関して推定を行った。
・農業被害調査 : 農研機構メッシュ農業気象データから500N/㎡を超える積雪荷重分布が山梨県・北関東等に分布することが分かった。群馬県では、屋根上の滑雪がなかったパイプハウスの屋根陥没被害の他、谷部の荷重による連棟温室の柱転倒被害が多く発生していた。
・道路交通関係被害調査 : 国道18号線の立ち往生・通行止めについて聞き取り調査等を行い、発生時の気象状況、通行止めの発生過程、スタック車両の発生状況、道路管理者の対応等を明らかにした。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
3月下旬に研究組織メンバーが集まって研究集会を開催し、各メンバー・グループの進捗状況を確認しあったところ、大きな問題や遅れ等はなく概ね順調に調査研究が進展していることが分かったため。
|
| Strategy for Future Research Activity |
現時点ではほぼ当初の研究計画に従って研究を推進する予定であり、重大な問題点や研究計画の大幅な変更等はない。
|
Research Products
(1 results)
