2014 Fiscal Year Annual Research Report

博物館における文化財の情報資源化に関する研究

Research Project

Project/Area Number	26242022
Research Institution	Tokyo National Museum
Principal Investigator	高橋裕次独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, 学芸企画部, 博物館情報課長 (00356271)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	伊藤嘉章独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, 学芸企画部, 部長 (80213099) 浅見龍介独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, 学芸企画部, 室長 (30270416) 丸山士郎独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, 学芸研究部, 室長 (20249915) 恵美千鶴子独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, 学芸研究部, 客員研究員 (60566123) 村田良二独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, 学芸企画部, 室長 (50415618) 横山梓独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, 学芸企画部, 研究員 (00596736)
Project Period (FY)	2014-04-01 – 2018-03-31
Keywords	文化財 / 史料学 / データベース / 公文書 / 情報資源化 / ＭＬＡ連携
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、博物館が収蔵する文化財と関連する図書・文書などの整理、データ化、分析を行い、相互に関連付けを行うことで、これらを一元的に管理し、必要なときに引き出して活用できる博物館アーカイブズを構築する。さらに他の研究機関と情報の共有化を図るため、情報資源を新しい枠組みでとらえ直し、相互利用を可能とする文化財の情報資源化の方法論を、実践をとおして研究するものである。 ①調査の内容　文化財に関連する目録類、図書、文書などのリストをまとめ、各資料の作成時期、保管の状況や、資料群としてのまとまりなどを考慮しながら分類法を検討した。「列品録」「重要雑録」など主要な資料の目次のデータベースを作成した。公文書のデータ整理と画像化を促進した。昭和20年以降の公文書類は、デジタル撮影とスキャニングを併用した。展覧会図録などは、文化財の具体的な活用を示す記録として、できるだけ多くの情報の抽出につとめた。博物館の草創期以来、文化財を主に撮影した写真資料のデジタル化を推進し、内容の確認と、目録との関連付けを行った。 ②意義　文化財に関連する目録類、図書、各種文書など基礎資料を整理し、その全体像を明らかにし、分類を行ったことで、総合的にデータを把握できるようになり、研究の利便性が向上した。公文書のうち「重要雑録」「展覧会録」「出品録」など、文化財の活用と関わりの深い資料より、目次のデータ化を推進した。今後、専門分野ごとの研究分担者が資料を分析し、文化財との相互の関連を明らかにするための準備ができた。博物館の機能との関わりで作成された資料を、文化財の活用という観点からとらえることで、文化財と関連資料との相互の関連付けが可能となった。 ③重要性　研究の成果を統合データベースに反映させる準備に着手したことで、文化財の情報資源化の方法論を研究するための基礎作業を進めることができた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 本年度の目標は、資料の分類と全体像の把握である。目録や文書など1600件の調査および分類を行い、資料の全貌を明らかにしたことで、今後の個別テーマの研究を進めるための分析をする準備が整った。その分析をとおして、文化財がどのように利用されてきたかを検討している。とくに目録については、その様式などの変遷をもとに、記載された年代を特定し、その内容から導き出した分類法や文化財の配列などから、利用目的を明らかにすることができる。また未整理の公文書154件のデジタル撮影を行った。この撮影を継続することで、タイプライターを使用していた時期までに作成された公文書について、次年度内にほぼすべての撮影を終了する見通しができた。文化財を撮影したガラス乾板を複写したフィルムを収めたフォトCDの画像131,903点のデータ変換および目録との関連付けを行った。大容量のHDに収めたことで、全体の検索が迅速に行えるため、当該文化財の以前の保存状態と比較することで、より詳細なデータが得られる。博物館のさまざまな活動内容を示す公文書などを編年で整理したデータ770,000文字をテキスト化した。これを基礎データべースとして活用することによって、それぞれの文化財と資料を結びつける際に、背景となる博物館の活動との関連から、年代などを特定することが可能となる。このように、博物館におけるさまざまな資料は、相互に関連しあっている。そして個々の文化財を情報のハブとして機能させ、博物館の図書や文書から引き出されるさまざまな情報を参照ポイントとして連結させる。これにより、文化財にはあまり縁のない人であっても、参照ポイントから逆引きすることで、必要とする情報をもつ文化財にたどり着くことができる。こうした考え方を応用することで、各研究機関との情報の共有を実現することが本研究の目標である。
Strategy for Future Research Activity	平成 27 年度は、草創期の博物館が、古器旧物の保存を目的とした「壬申検査」などの文化財調査を行い、政府の殖産興業の施策に支えられて収集した文化財が、収蔵品の基礎となった。当時の目録類を分析し、文化財がどのように利用されていたかを検討する。また、図書館と動物園を併設する総合博物館として誕生したが、所轄官庁の変更にともない、もっとも多くの文化財を管理していた天産部が縮小、廃止され、やがて美術歴史博物館と変貌する。これらの経緯を伝える目録類と文書から、その背景を探る。平成28年度は、宮内省が明治21年より10年間にわたって実施した臨時全国宝物取調局の調査に関わる資料をとおして、文化財に対する一般の人々の意識や、博物館における文化財の管理体制に与えた影響などを考察する。平成29年度は、これまでの研究のまとめとして、個々の文化財に関連付けた目録類、図書、文書などのデータをもとに、文化財を多角的にとらえた総合的な情報について確認する。また、検索された情報について、各研究機関と共有する上での適合性を検証する。報告書については、情報資源を新しい枠組みでとらえ直し、相互利用を可能とする資料の情報資源化の方法論を、実践をとおして研究するという、研究の目的にふさわしい内容かどうかについて討論を重ねる。以上の計画は、研究の対象となる文化財、目録類などの分量が多いことから、当初計画どおりに進まないことも予想されるため、年度初めに研究計画の見直しを行い、目的の遂行を目指す。