2014 Fiscal Year Annual Research Report
グローバル社会におけるコンピテンシーを具体化する高度教養教育の開発研究
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26245074
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
羽田 貴史 東北大学, 東北大学高度教養教育・学生支援機構, 教授 (90125790)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
芳賀 満 東北大学, 東北大学高度教養教育・学生支援機構, 教授 (40218384)
関内 隆 東北大学, 東北大学高度教養教育・学生支援機構, 教授 (50125473)
杉本 和弘 東北大学, 東北大学高度教養教育・学生支援機構, 准教授 (30397921)
石井 光夫 東北大学, 東北大学高度教養教育・学生支援機構, 教授 (30375175)
串本 剛 東北大学, 東北大学高度教養教育・学生支援機構, 講師 (60457835)
猪股 歳之 東北大学, 東北大学高度教養教育・学生支援機構, 助教 (60436178)
藤本 敏彦 東北大学, 東北大学高度教養教育・学生支援機構, 准教授 (00229048)
今野 文子 東北大学, 東北大学高度教養教育・学生支援機構, 助教 (20612013)
鈴木 学 東北大学, 東北大学高度教養教育・学生支援機構, 助手 (70723542)
足立 佳菜 東北大学, 東北大学高度教養教育・学生支援機構, 助手 (20723539)
吉田 香奈 広島大学, 教養教育本部, 准教授 (30325203)
丸山 和昭 福島大学, 福島大学総合教育研究センター, 准教授 (20582886)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 高度教養教育 / カリキュラム / 学習成果測定 / コンピテンシー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1.研究会として，①「学習成果アセスメントをめぐる国際動向 TUNING―AHELOを中心に」（国立教育研究所，深堀聡子氏，7月16日），②東北大学高度教養教育・学生支援機構発足記念シンポジウム（元ユネスコ事務局長松浦晃一郎氏，「国境なき医師団」日本団長黒崎伸子氏，American Association of Colleges and Universities 上級フェローアン・フェレン氏，国際連合大学特別学術顧問鈴木基之氏，7月25日），③「アメリカの大学における歴史教育のチューニング－ユタ大学の事例から」（ユタ州立大学歴史学部副学部長ダニエル・Daniel Mclnerney，有光秀行東北大学教授，小原豊志同教授，9月5日）を開始し，グローバル時代における人間像の課題と大学教育の構造についての知見を深めた。
2.国内調査・研究会としては，①平成26年度国立大学教養教育実施組織会議（5月29日，京都），②第64回東北・北海道地区大学等高等・共通教育研究会（8月28日），③2014年度大学教育学会課題研究集会「日本社会における大学教育の意義」「現代日本の『学び』と『教養』教育」（11月28日，神奈川大学）に参加し,国内の教養教育の到達点について情報収集をしたほか，先駆的な取り組みをしている大阪大学高度教養教育調査（2月4日），新たな世界史教育の推進を進めている大阪大学等の事例を，⑤シンポジウム：市民的教養のための歴史学（2月20日）で学んだ。
3.外国調査としては，①アメリカ（大学院協会など東部，及びUCバークレー），②イギリス（インペリアルカレッジロンドンなど）、③オーストラリア（メルボルン大学）の調査を行った。
4．文献収集として，大学教育に関する文献152と大学制度に関するマイクロ資料等を購入した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画は，①外国調査と3か国6大学程度での比較が可能な連携の模索，②アジアを対象にした多元的比較，③国内の動向と比較調査、④東北大学を含む複数の大学での学習成果に関するデータの統合と学習成果指標の開発を予定していた。しかし，比較を含む他国の大学との連携は，大学独自の取り組みが進行しており、極めて難しいことがわかり、調査に重点を置かざるを得なかった。また，アジア(中国，韓国）については，相手方の事情もあり，平成26年度は実施できなかった。その他については，一定の進展があり，国内の文献収集や調査はかなり活発に行なったほか，チューニングについては，歴史学に焦点を当て，欧米の動向を掌握できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
前年度の取り組みを引き継ぐとともに計画を一部修正し､①アジアを含めた海外調査の推進，②国内の先進的事例の調査の推進，③歴史教育，科学技術教育，シチズンシップ教育,人権教育，環境教育など，新たな教養として大学教育で位置付けるべきで，専門教育の内容に包括できないものについて，外部専門家の参加を得た研究会を開催し，全体状況を把握する。
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Research Products
(1 results)
