2014 Fiscal Year Annual Research Report
東南アジアのアブラヤシ小農と農園企業：グローバル化に伴う行動様式変化とその影響
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26257005
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| Research Institution | Doshisha University |
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Principal Investigator |
林田 秀樹 同志社大学, 人文科学研究所, 准教授 (70268118)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
和田 喜彦 同志社大学, 経済学部, 教授 (10326514)
藤田 渡 甲南女子大学, 文学部, 准教授 (10411844)
寺内 大左 東京大学, 総合文化研究科, 特別研究員 (10728140)
永田 淳嗣 東京大学, 総合文化研究科, 准教授 (30218002)
生方 史数 岡山大学, 環境生命科学研究科, 准教授 (30447990)
岩佐 和幸 高知大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (40314976)
新井 祥穂 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 講師 (40345062)
河合 真之 東京大学, 農学生命科学研究科, 特任研究員 (40649282)
加藤 剛 東洋大学, 大学共同利用機関等の部局等, アジア文化研究所・客員研究員 (60127066)
岡本 正明 京都大学, 東南アジア研究所, 准教授 (90372549)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | アブラヤシ / 農園企業 / インドネシア / グローバル化 / 小農 / 熱帯雨林 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
各自、調査研究の進捗に応じて学会報告・論文の執筆投稿に励んだ。
① 研究分担者の寺内大左、河合真之による英語論文が公刊されたほか、研究分担者の加納啓良が著書を公刊した。その他、メンバーによる学会発表が6件なされた。
② 本研究課題の中間成果報告として、6月に開催されたアジア政経学会2014年度全国大会で自由応募分科会を組織してグループ報告を行った（6月1日、於 慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス）。テーマは、「インドネシアにおけるアブラヤシ農園開発―制度の変遷と主体群の変化」、構成は司会：林田秀樹（同志社大学）、報告1：河合真之（東京大学）、報告2：加納啓良（東京大学）、報告3：永田淳嗣（東京大学）、討論：岡本正明（京都大学）である。
③ 本科研を基本的資金として、2014年7月、研究代表者の所属機関である同志社大学に「同志社大学東南アジアのプランテーション研究センター」を設立し、9月には同センターと京都大学東南アジア研究所、並びにインドネシア・西カリマンタン州のタンジュンプラ大学社会政治学部との間で調査研究についての協定「Memorandum of Understanding Concerning Cooperation on the Research-Socialization-Education Project on the Causes of Oil Palm Plantation Expansions and Their Influence on Social Economy, Greenhouse Gas Emissions, and Vegetation in West Kalimantan, Indonesia」を締結し、2018年3月末まで、同国西カリマンタン州において共同研究を実施し、学術交流を行っていくための基盤を形成した。
④ 以上の活動をふまえて、本研究課題の最終成果として刊行予定の共同著作の骨格を議論した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
① 本科研のメンバー各自がインドネシアを含む東南アジアのそれぞれの調査地に赴いて、調査活動を継続して行った。
② 本科研のメンバーが中心となって組織している「アブラヤシ研究会」を6回開催し、計20組22名による研究報告を組織した。そのうち1回は1泊2日の合宿形式で実施した。また、それに先立って組織したアジア政経学会2014年度全国大会の自由応募分科会に関しては、「アブラヤシ研究会」の場で事前に周到な準備を行った。
③ 林田、加藤は合計で5回（林田３回、加藤２回）インドネシア・西カリマンタン州におもむき、農園企業や大学、政府機関などにおいて調査と本科研の成果経過報告を実施し、調査地に研究成果の一部を還元してきた。また、こうした活動の成果として、同志社大学東南アジアのプランテーション研究センターと京都大学東南アジア研究所、インドネシア・西カリマンタン州のタンジュンプラ大学社会政治学部の三者間で調査研究に関する学術協定（MoU）を締結することができた。これにより、今後より活発な学術交流と本科研の研究の発展が見込める。
④ 本研究では、平成29年度内、すなわち本研究の継続期間内に最終成果としての共同著作(2冊)を刊行する予定であるが、これについて着実に議論を重ねてきたことにより、2冊の章構成案が具体化してきた。
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| Strategy for Future Research Activity |
① 本科研メンバーによる、インドネシアを始めとした東南アジア諸国における調査を引続き行い、各自が論文の執筆・公刊、学会報告に向け鋭意準備を進めていく。
② アブラヤシ研究会を継続して開催する。これにより、本科研メンバーだけではなく、それ以外の研究者を講師として招聘し、関連する研究成果や意見を活発に交換して協議を重ねていく。
③ 同志社大学東南アジアのプランテーション研究センターとインドネシアのタンジュンプラ大学社会政治学部と京都大学東南アジア研究所との三者間で締結した学術協定（MoU）にもとづき、今後さらに三者間での共同調査、成果交流、及び現地への成果還元を活発に行っていく。具体的には、本科研のメンバーがタンジュンプラ大学で研究成果を報告して現地社会に還元するとともに、タンジュンプラ大学から講師を招聘し、研究者向け、あるいは一般公開のセミナーなどで講演してもらう機会を設けることで、本科研の研究成果を広くわが国の学界、一般社会に還元する活動も積極的に行っていく。
④ 本科研の最終成果である共同著作本の刊行に向けて、各章のドラフトができたものから、アブラヤシ研究会の場を利用してメンバー間で検討を行っていく。また、研究成果の精緻化と理論化に向けて着実に議論を重ねていく。
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Research Products
(8 results)
