2014 Fiscal Year Annual Research Report
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26281055
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| Research Institution | Ibaraki University |
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Principal Investigator |
田村 誠 茨城大学, 地球変動適応科学研究機関, 准教授 (10376585)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田林 雄 筑波大学, 生命環境科学研究科(系), その他 (30549837)
安原 一哉 茨城大学, 地球変動適応科学研究機関, 研究員 (20069826)
横木 裕宗 茨城大学, 工学部, 教授 (70240190)
小松崎 将一 茨城大学, 農学部, 教授 (10205510)
成澤 才彦 茨城大学, 農学部, 教授 (90431650)
三村 信男 茨城大学, その他部局等, 教授 (60133089)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 気候変動 / 適応の限界 / レジリアンス / 地盤沈下 / 海面上昇 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、沿岸防災と農業を対象にして、適応策の有効性（影響軽減度）評価手法を開発するとともに、それに基づいて「適応の限界」を特定する。「適応の限界」は気候変動の危険な水準の1つの指標であり、温室効果ガスの排出削減目標の設定に対する根拠を提供するものとなる。
①沿岸分野では次の研究を行った。1)ベトナムでUAVを利用したモニタリングによって海岸侵食の現状把握をした(田村, 2015)。2) 過去の地盤沈下対策の海面上昇対策としての有効性と限界、その打開策に関する考察を行うために、新潟県における過去の地盤沈下と将来的な海面上昇が沿岸域の浸水にどのように影響するかを数値計算によって明らかにした(Yasuhara et al., 2015)。
②農業分野では次の研究を行った。1)カバークロップの作付時期と作物種選択が土壌保全効果に及ぼす影響について調査結果を学術誌に報告した。さらに先進的な有機農家の技術から温暖化緩和につながる栽培法の有効性を明らかとした。2)高温条件下において宿主植物の生育促進を示す共生菌類を選抜するため、10種33菌株(Phialocephala fortinii , Veronaeopsis simplex および Heteroconium chaetospira)を供試し、試験を行った。菌株を培養したオートミール培地上にトマト種子を播種し、23℃で1週間育苗したのち、35℃に移してさらに2週間育苗し、地上部乾燥重を測定する選抜試験方法を確立した。また、選抜試験の結果、V. simplex Y34、未同定DSE312-6およびA273の3菌株を選抜した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画通り、現地でのモニタリング調査、適応栽培技術の開発等、適応策の有効性と限界に関する知見を集積している。成果の一部は既に発表を行っていることから、順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度に引き続き、研究を推進する。特に、沿岸域適応策の限界と有効性に関する文献調査と現地調査、農業分野における高温条件下の適応栽培技術、土壌保全をもたらす栽培技術の開発とその評価など、着実に成果を挙げていく。
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| Causes of Carryover |
当初予算では人件費を計上していたが、本学の別経費での採用が可能となり執行する必要がなくなったため、繰越額が増えた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度は予算計画にあるとおり、平成26年度繰越額も含めて影響評価、現地調査、適応栽培技術に関する実験等に使用する。そして、着実に成果を挙げていく。
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Research Products
(8 results)
