2017 Fiscal Year Annual Research Report
Possibilities and limitations for Climate Change Adaptation
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26281055
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| Research Institution | Ibaraki University |
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Principal Investigator |
田村 誠 茨城大学, 地球変動適応科学研究機関, 准教授 (10376585)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小松崎 将一 茨城大学, 農学部, 助教授 (10205510)
安原 一哉 茨城大学, 工学部, 教授 (20069826)
田林 雄 関東学院大学, 経営学部, 講師 (30549837)
横木 裕宗 茨城大学, 工学部, 教授 (70240190)
成澤 才彦 茨城大学, 農学部, 教授 (90431650)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 気候変動 / 適応の限界 / レジリアンス / 沿岸域 / 農業 / 海面上昇 / 高温耐性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
気候変動への適応策に関する研究は、①気候モデルと地域ダウンスケーリング、②影響予測・脆弱性評価、③適応策の開発・設計・実施、④適応策の効果モニタリング・評価、の4段階に分けられる。気候変動適応の現状を俯瞰すると、①～③段階の気候シナリオ及び影響予測研究では大きな進展がある一方、適応策の設計・実施・評価に関する研究が立ち遅れていた。
本研究は、これまで研究例が乏しい④適応策の効果モニタリング・評価に注目した。そこで、沿岸域災害と農業を対象に、適応策の有効性（影響軽減度）評価手法を開発し、それに基づく「適応の限界」と有効性の特定を試みた。
沿岸域ではRCP/SSPシナリオに基づく海面上昇等に伴う全球規模の浸水影響、防護費用のデータベース構築、防護効果評価、費用便益を提示し、一連の分析枠組みを確立した。さらに、日本やベトナムの沿岸域での脆弱性評価、現地調査を通じて適応策の有効性と限界を同定した。そして、地域の実情に応じて堤防などのグレーインフラとマングローブ等のグリーンインフラを組み合わせた多重防護の重要性を指摘した。
農業では、カバークロップの有効性評価と最適選択（作物種選択が有機農業および化学肥料栽培での土壌および水質保全効果に及ぼす影響等）、共耐熱性エンドファイトを利用した温暖化適応作物栽培手法の開発、など適応栽培技術の開発に道筋を付けた。
これら4年間の成果は、雑誌論文21件（うち査読付論文13件）、学会発表18件、図書1件として公表し、適応策の有効性とその限界について多くの知見を得ることができた。
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| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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