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2019 Fiscal Year Annual Research Report

Study on groundwater management using hydrogeological database.

Research Project

Project/Area Number 26281065
Research InstitutionCenter for Environmental Science in Saitama

Principal Investigator

八戸 昭一  埼玉県環境科学国際センター, 土壌・地下水・地盤担当, 担当部長 (70415397)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 柿本 貴志  埼玉県環境科学国際センター, 土壌・地下水・地盤担当, 専門研究員 (00462747)
濱元 栄起  埼玉県環境科学国際センター, 土壌・地下水・地盤担当, 専門研究員 (40511978)
白石 英孝  埼玉県環境科学国際センター, 土壌・地下水・地盤担当, 専門研究員 (60415396)
石山 高  埼玉県環境科学国際センター, 土壌・地下水・地盤担当, 担当部長 (80297621)
原 政之  埼玉県環境科学国際センター, 温暖化対策担当, 主任 (90399569)
Project Period (FY) 2014-04-01 – 2020-03-31
Keywords地盤データベース / 地下水利用 / 地盤変位 / ボーリングデータ
Outline of Annual Research Achievements

我が国の人口と経済が集中する首都圏は、過去半世紀にわたる地下水の揚水規制等により地下水位は回復してきた。一方、IPCC第5次評価報告では地球温暖化に伴う極端気象の発生が予見されており、首都圏においても今後は無降水日の増加や積雪量の減少に起因する渇水リスクが高まることが指摘されている。渇水時には河川水の取水制限が実施されることから地下水揚水量は増大し、その結果地盤沈下が進行するとともに、自然地層中に含まれる有害物質による汚染拡大が懸念される。本研究では、埼玉県における地質や地下水情報を収集・解析し、地理情報システム上で稼働する統合型データベースを構築した。また、県内において沈下傾向を示す地盤変動が大きな地域を対象として、当該地域における地下地質構造や地下水の取水レベルや揚水量の変化、そして地盤変動の変化傾向などの様々な情報を基に、環境負荷の小さい地下水管理を進める上でのポイントを考察した。以下に、大宮台地を対象とした解析結果の概要を示す。大宮台地南部地域では、地下水用水量が増加傾向を示す地域において沈下傾向を示す地盤変位が大きいことが判明した。一方、地下水用水量が増加しているにも関わらず地盤変位が小さい地域は、概ね標高-150mよりも深い地層から地下水を汲み上げていることが判明した。これらの事実を総合的に解釈すると、当該地域における地盤変位は、標高-50mから-150mの地層が大きく影響しており、これらの地層が圧密沈下しないような地下水管理が重要であることを指摘した。

Research Progress Status

令和元年度が最終年度であるため、記入しない。

Strategy for Future Research Activity

令和元年度が最終年度であるため、記入しない。

  • Research Products

    (1 results)

All 2019

All Journal Article (1 results) (of which Int'l Joint Research: 1 results,  Peer Reviewed: 1 results,  Open Access: 1 results)

  • [Journal Article] Leaching Behavior of As, Pb, Ni, Fe, and Mn from Subsurface Marine and Nonmarine Depositional Environment in Central Kanto Plain, Japan2019

    • Author(s)
      Hossain Sushmita、Ishiyama Takashi、Hachinohe Shoichi、Oguchi Chiaki T.
    • Journal Title

      Geosciences

      Volume: 9 Pages: 435~435

    • DOI

      10.3390/geosciences9100435

    • Peer Reviewed / Open Access / Int'l Joint Research

URL: 

Published: 2021-01-27  

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