2016 Fiscal Year Annual Research Report
Biomechanical approach to the improvement in motion techniques by the standard motionmodel method and classification of learner's motion
Project/Area Number |
26282172
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Research Institution | Nippon Sport Science University |
Principal Investigator |
阿江 通良 日本体育大学, 体育学部, 教授 (10175721)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内山 治樹 筑波大学, 体育系, 教授 (00168717)
加藤 謙一 宇都宮大学, 教育学部, 教授 (00177437)
宮崎 明世 筑波大学, 体育系, 准教授 (10517197)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | スポーツ科学 / スポーツバイオメカニクス / 基礎的動き / 動作改善 / 標準動作モデル / 動作分析 |
Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度には,標準動作モデル,映像遅延表示装置などを用いて,動作改善レッスンを行い,その前後にみられたバイオメカニクス的項目の変化を検討した. 1.動作改善レッスンおよびその前後における動作計測:1)方法:動作改善の前後に小学生を対象とする場合(前転,立幅跳,遠投)は小学校においてビデオカメラを,大学生を対象とする場合(ハンドドリブル)は筑波大学の体育総合実験棟において光学式3次元動作キャプチャーシステムを用いて,動作データを収集した.動作改善レッスンは小学生では標準動作モデルおよび映像遅延表示装置を,大学生では標準動作モデルおよびビデオカメラを用いて4~5回(1回は20~30分間)行い,期間は約2週間であった. 2)試技および被験者:前転―小学4年生(男子21名,女子32名),立幅跳―4年生(男子16名,女子15名)および6年生(男子18名,女子19名),遠投―6年生(女子16名)であった.ハンドドリブル―大学バスケットボール同好会に所属し週に3回程度練習している男子5名であった. 2.練習効果の検討: 収集したデータを動作改善の前後で比較した.その結果,1)前転では身体重心速度は男女ともに有意に増加した,2)立幅跳では練習前後の男女両学年の跳躍距離は,有意な増加を示さず,女子4年生では有意に減少した(負の効果),3)遠投では,女子全体では投距離とボール初速度は有意に増加し,標準動作モデルからの逸脱が大きい類型では,体幹の側屈や前方回転が改善され,肩関節まわりの力学的仕事が増大し,投距離とボール初速度が増加した.ハンドドリブルについては,効果を分析しているところである.そして,遠投動作に関しては,動作逸脱度を指標にクラスター分析により学習者を類型化することによりタイプ別の動作改善法が明らかにできることがわかった.なお,予定した走動作の改善については,平成29年度に実施予定.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究協力校の選定,動作改善レッスンの実施環境(気候,グラウンドなど),日程調整などが計画通りに進まず,小学生の走動作改善に関する実験が平成28年度には行えなかった.
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Strategy for Future Research Activity |
1)走動作改善実験については,4月末に協力校(小学校1校)の了解が得られ,6月末から7月末に小学6年生を対象に実施する予定である. 2)ハンドドリブルについては,データ収集を終了しているので,個別の変化に着目して練習効果の分析を進める. 3)小学生を対象とした立幅跳の動作改善では効果が得られなかったが,これは上肢と下肢の動作を同時に改善しようとしたことが小学生には大きすぎる課題であったためと考えられるので,この点を考慮して平成29年度に再度動作改善を試みる予定である. 4)動作改善実験では,研究期間内に多くの被験者のデータを収集することは極めて困難であるので,経験則を含めて統計的手段に依らない類型化法を考える必要がある.
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Causes of Carryover |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(4 results)