2014 Fiscal Year Annual Research Report

大規模バイリンガルエッセイコーパスの構築とデータ分析のための各種システムの開発

Research Project

Project/Area Number	26284085
Research Institution	Kansai University
Principal Investigator	山西博之関西大学, 外国語学部, 准教授 (30452684)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	水本篤関西大学, 外国語学部, 准教授 (80454768) 染谷泰正関西大学, 外国語学部, 教授 (40348454) 今尾康裕大阪大学, 言語文化研究科(研究院), 講師 (50609378) 浦野研北海学園大学, 経営学部, 教授 (20364234) 鎌倉義士愛知大学, 国際コミュニケーション学部, 准教授 (80613976) 石原知英愛知大学, 経営学部, 准教授 (80583559) 阿久津純恵桜美林大学, 言語学系, 講師 (20460024)
Project Period (FY)	2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords	コーパス / ライティング
Outline of Annual Research Achievements	平成26年度は当該科研費のプロジェクトとして、以下の研究を推進した。 1.大学生が書く英語と日本語に関する英日パラレルコーパスのデータ収集：研究代表者（１名）、研究分担者（７名）、研究協力者（２名）の計10名により、それぞれの指導環境下（６大学）において、計画的なライティングデータを収集した。その結果、英語部分が約300万語、日本語部分が約600万字という国内における研究では最大規模の学習者コーパスを構築可能な基礎データを得た。 2. コーパスデータを仔細に分析するためのシステム開発：既開発のデータ入出力インターフェイスにより収集したデータから特定の表現を検索したり、エラータグや論理タグ等の各種タグ付けをするための専用エディタ（データ検索および編集用プログラム）を専門業者に委託することで開発した。 3. コーパスデータに対するエラーのタグ付け、特徴解明のための分析：蓄積された英日エッセイデータへのエラータグ付けおよび各種のアノテーション付与、エッセイの評価を、平成26年後半から開始した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初予定されていた研究計画は順調に推進された。特に、これまで関西大学のみで収集していたライティングデータ収集を、関西大学に加えて、北海学園大学、桜美林大学、明治大学、愛知大学、大阪大学においても行うことで、より広く日本の大学生の日英語（エッセイ）ライティングデータを収集することに成功した。また、専門業者に委託することで開発したエラータグや論理タグ等の各種タグ付けをするための専用エディタは、研究代表者・分担者の意向を十分反映したものとなり、本科研費の大きな成果物と言える。一方、年度途中で雇用する予定であった科研費研究員に関しては、最適任の人材を選ぶために平成26年度中の任用は見送り、26年度中は選考のみを行ったため、当該予算の執行は行わなかった。
Strategy for Future Research Activity	当初予定していた通りの成果（データ収集、専用エディタの開発、科研費研究員の任用のための選考）が得られたため、平成27年度以降も予定通りの研究計画にて研究を推進することが可能である。一部、経費の次年度繰越が発生している。繰り越した経費の内訳については後述する。
Causes of Carryover	「現在までの達成度」にて上述した通り、研究代表者の平成26年度執行予定の経費のうち、250万円を平成27年度の科研費研究員の雇用のために経費として繰り越した。また、研究分担者との打ち合わせのために確保していた10万円は、メール等での打ち合わせに代えることができたため、執行されなかった。それを繰り越すか他の備品等の購入に用いるかは分担者の判断に委ねたため、その分の繰り越しが発生している。
Expenditure Plan for Carryover Budget	研究代表者の科研費研究員用の経費については、既に平成26年度中に任用手続きを行い、平成27年4月から勤務を開始している科研費研究員のために使用する。研究分担者の繰り越し経費については、各分担者が平成27年度以降に適切に使用するとともに、代表者においても適切な執行状況を把握するものとする。