2016 Fiscal Year Annual Research Report
Inter- and intragenerational comparative analysis of the change of Japanese information behavior in the structural transition of information environments
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26285118
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| Research Institution | Tokyo Keizai University |
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Principal Investigator |
北村 智 東京経済大学, コミュニケーション学部, 准教授 (40511960)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橋元 良明 東京大学, 大学院情報学環, 教授 (50164801)
是永 論 立教大学, 社会学部, 教授 (50275468)
辻 大介 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 准教授 (50292785)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 情報社会 / マスメディア / 情報通信技術 / コーホート |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究はモバイル端末による情報化が急速に進む現代における情報行動の変容について、加齢効果・時代効果・コーホート効果を弁別して明らかにすることを目的として、「日本人の情報行動」2005年・2010年調査と比較可能な、情報行動に関する全国調査を2015年に実施し、2005年～2015年の10年間における情報行動について、世代間・世代内比較分析を行なうものである。
平成26年度（2014年度）に行なったグループ・インタビュー調査等に基づいて、平成27年度（2015年度）には計画通り、2015年6～7月に「日本人の情報行動」2015年調査を実施した。
平成28年度（2016年度）には、27年度から継続してこの2015年調査データと過去に行なった2005年調査データ、2010年調査データを合わせて、(1)2015年時点の日本人の情報行動の特徴を明らかにする、(2)2000年からの日本人の情報行動の経時的変容を明らかにする、(3)日本人の情報行動に関する加齢効果、時代効果、コーホート効果を明らかにする、という3つの目的をもって研究代表者・研究分担者・連携研究者が協力してデータ分析を進めた。それらの成果は2016年度中に第34回情報通信学会大会において一部を発表し、その後、『日本人の情報行動 2015』（東京大学出版会）として刊行したた。また、日本人の情報行動の特徴をさらに検討するための補足的調査として、海外4都市を含めた5都市間国際比較オンライン調査を実施した。この5都市間国際比較オンライン調査の結果については、研究期間中には分析をまとめ終えることができなかったため、研究期間終了後も継続してプロジェクトとして分析にあたっている。
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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