2015 Fiscal Year Annual Research Report
交通インパクトの社会学的効果に関する研究－量と質とビジュアルの混合研究法－
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26285119
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
後藤 範章 日本大学, 文理学部, 教授 (70205607)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田代 英美 福岡県立大学, 人間社会学部, 教授 (80155069)
浅川 達人 明治学院大学, 社会学部, 教授 (40270665)
小山 雄一郎 玉川大学, リベラルアーツ学部, 准教授 (40439542)
松林 秀樹 関東学園大学, 経済学部, 教授 (20453417)
松橋 達矢 日本大学, 文理学部, 准教授 (50546265)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 交通社会学 / 交通インパクト / 鉄道交通ネットワーク / 都市圏の空間構成 / 社会地区分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
第一に、3地点でほぼ同一の調査票を用いた標本調査を実施した。後藤は、1985年に開業してから丁度30年目の節目を迎えた埼京線沿線の埼玉県戸田市で1,200サンプルの調査票調査を、松橋は、2001年に開業してから14年が経過した埼玉県(旧)鳩ヶ谷市で1,000サンプルの調査票調査を、松林は、1997年に開業し2015年に金沢まで延伸した長野・北陸新幹線沿線の長野県長野市で1,000サンプルの調査票調査を、それぞれ実施した。2015年7月に実施した戸田と鳩ヶ谷での調査結果については報告書を2016年3月に刊行することができたが、2016年1月に実施した長野調査については現在、集計・分析中である。
第二に、国勢調査データを用いた社会地区分析を継続した。浅川は、昨年度の首都圏に続き、長野都市圏を含む信越・北陸・東海地方を対象として社会地区分析を行った。
第三に、2016年度に実施予定の2005年開業のTX沿線の八潮市及び三郷市における調査票調査、2004年開業の九州新幹線沿線地域における調査票調査に先立って、後藤・田代・小山が予備調査を実施した。
第四に、2015年度の調査研究の成果を中間的に取りまとめ、日本都市学会第63回大会において、代表者及び分担者の6人全員で研究発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
第一に、2013年10月申請時の「研究計画調書」では調査対象にしていなかった埼玉高速鉄道沿線の(旧)鳩ヶ谷市で、1,000サンプルの調査票調査を実施できたこと。
第二に、同上の「調書」では分析の対象に加えていなかった北陸・東海地方を含め、社会地区分析を超広域にわたって実施できたこと。
第三に、2014年度・2015年度に連続して日本都市学会大会で研究発表を行い、かつ2014年度の発表に基づく論文が査読を通って2015年5月発行の『日本都市学会年報』に掲載されたことに続き、2015年度の発表に基づく論文も2016年度5月発行予定の『日本都市学会年報』に掲載される見通しであること。
以上の三点は、当初の計画以上に進展している証でもある。
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| Strategy for Future Research Activity |
第一に、調査票調査について。TX沿線の八潮市及び三郷市で実施することが決まっているが、九州新幹線沿線地域については、調査対象地が定まっていない。早急に確定させて、2016年度中に本調査を実施する。
第二に、社会地区分析について。今年度は九州地方を対象とすることにしているが、全域にするかどうかを早急に確定させる。
第三に、学会大会での研究発表について。2016年度も、10月末に開催される日本都市学会大会で共同発表を予定しているが、2016年度に留まらず、2015年度の成果についても入れ込んで、詳細に報告できるようにする。
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| Causes of Carryover |
6人で49万円弱の次年度使用額が生じた。これは、研究計画が予定以上に進んでいながら、2014年度から持ち越した研究費が相当額あったこと、研究費を節約して使用したこと、長野市における調査票調査の実施時期が2016年1月となったこと、などによっている。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
2016年度に計画している調査票調査や社会地区分析などに、持ち越した研究費の一部を充てる。
最終の2017年度の配分額が少額になっていることもあり、持ち越し額の一部を、最終年度に計画している研究会の開催や補充調査の実施、研究成果の発表などに充填させる。
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Research Products
(3 results)
