介護労働者の感情労働負担軽減を目的としたコミュニケーション・プログラム開発

2015 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 26285136
• Research Institution: Yokohama City University
• Principal Investigator: 安部 猛 横浜市立大学, 附属市民総合医療センター, 助教 (80621375)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 山田 美保 (貫美保) 西南学院大学, 人間科学部, 准教授 (90326992)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: ヘルスコミュニケーション

Outline of Annual Research Achievements

高齢者看護・介護労働者における労働内容の正確な評価を行うため、これまでにX市の複合的医療・社会福祉法人でのプレスタディ調査によるデータ解析を行った。その結果、労働者における労働負担は直接、間接にアウトカムとは関連していないことが明らかとなった。このことを受けて、負担感と首尾一貫感覚との組み合わせによって対象者を群分けするのではなく、首尾一貫感覚を主体とした介入プログラムのデザインを設計する予定である。また、実務上の有益性も伴うことから、平成２７年１２月より施行の厚生労働省によるストレスチェック制度と連動する内容に設計する予定である。プログラムを作成次第、妥当性を検証したのちに介入研究実施準備を行う予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究では、高齢者看護・介護労働者の離職率や定着率改善のためのコミュニケーションプログラムを開発することを目的としている。先行知見にはないため探索的にプログラムを開発しており、さらに、平成２７年１２月より施行されている厚生労働省によるストレスチェック制度と連動する内容に設計する予定である。プログラムを確定させ、介入研究を行うことから、おおむね順調に進展している。

Strategy for Future Research Activity

高齢者看護・介護労働者におけるコミュニケーションプログラムでは、負担感と首尾一貫感覚との組み合わせによって対象者を群分けするのではなく、首尾一貫感覚を主体とした介入プログラムのデザインを設計する予定である。また、実務上の有益性も伴うことから、平成２７年１２月より施行の厚生労働省によるストレスチェック制度と連動する内容に設計する予定である。プログラムを作成次第、妥当性を検証したのちに介入研究実施準備を行う予定である。

Causes of Carryover

コミュニケーションプログラム開発において、厚生労働省が実施するストレスチェックを導入する計画である。実務上の実施可能性を現場レベルで調整する必要があり、さらに妥当性検討研究が必要となる。そのため、次年度使用額が生じた。

Expenditure Plan for Carryover Budget

次年度には、コミュニケーションプログラム開発において、厚生労働省が実施するストレスチェックを導入するため、妥当性検討研究が必要となる。また、コミュニケーションプログラム作成のための情報収集、学会活動、データ収集も予定していることから、次年度において使用が見込まれている。