2018 Fiscal Year Annual Research Report

介護労働者の感情労働負担軽減を目的としたコミュニケーション・プログラム開発

Research Project

Project/Area Number	26285136
Research Institution	Yokohama City University
Principal Investigator	安部猛横浜市立大学, 附属市民総合医療センター, 助教 (80621375)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	山田美保 (貫美保) 西南学院大学, 人間科学部, 准教授 (90326992)
Project Period (FY)	2014-04-01 – 2020-03-31
Keywords	ヘルスコミュニケーション
Outline of Annual Research Achievements	わが国では、高齢者への看護・介護労働に対する需要が増加し続けているが、労働者の定着率は低く離職率は低下していない。また、高い離職率は、賃金体系や勤務形態など制度的な要因による影響も大きいとされるが、問題の解決には至っていない。そこで、解決差の基礎資料とするため、コミュニケーションプログラム開発を行うことを目的として実施した。まず、本研究では、複数の複合的医療・社会福祉法人において、認知症もしくは精神障害を有する高齢者への介護・看護従事者における労働負担内容の評価を実施した。その結果、労働負担感評価について、定性的評価には妥当性・信頼性の限界を伴うことから、定量的尺度が適切であることが明らかになったが、コミュニケーションプログラム実施には、定性的アプローチによるコンテンツが有効であることも明らかになった。さらに、多職種チームに対するコミュニケーションプログラムとして、動作解析の手法も取り入れた枠組みを検証するため、パイロットデータを収集し国内外学会にて発表した。そこでは、言語のみではなく、非言語コミュニケーションの役割を加味する必要があると判明した。また、権威勾配の指示コミュニケーションに占める割合も小さくないが、役職による違いと年齢や経験年数による違いが示唆された。ここで得られた知見を元に、今後、臨床場面での実用可能性を加味したプログラムのプロトタイプとして、ウェブを通して発信する予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason データ解析の過程で、労働負担感への相互作用が、当初予定していた精神・心理学的相互作用ではなく、負担感は単独に成立している可能性を発見した。本研究遂行上、作用の本質を見極めることが必要であるので、研究方式を見直し、質的・量的混合分析および機械学習を用いた方法により解析する必要が生じた。解析結果のまとめに想定以上の時間を要しているが、全体にはほぼ順調に進展している。
Strategy for Future Research Activity	データ解析の過程で、労働負担感への相互作用が、当初予定していた精神・心理学的相互作用ではなく、負担感は単独に成立している可能性を発見したが、労働者の負担感への作用の本質を見極めることが必要である。そこで、研究方式を見直し、質的・量的混合分析および機械学習を用いた方法により解析中である。さらに、新たな研究視点の提供、仮説のパラダイムシフトを主旨とした学術論文作成、および研究フィールド・対象者の拡大による概念の一般化を今後の課題とし、新たな研究へと発展させる予定である。
Causes of Carryover	データ解析の過程で、労働負担感への相互作用が、当初予定していた精神・心理学的相互作用ではなく、負担感は単独に成立している可能性を発見した。本研究遂行上、作用の本質を見極めることが必要であるので、研究方式を見直し、質的・量的混合分析および機械学習を用いた方法により解析する必要が生じた。そのため、論文受理までに係る費用（剽窃、英訳、校閲、掲載）および打合せ経費を、次年度に使用する次第である。