2017 Fiscal Year Annual Research Report
21世紀型コンピテンシー育成のためのカリキュラムと評価の開発
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26285175
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
矢野 智司 京都大学, 教育学研究科, 教授 (60158037)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中池 竜一 平安女学院大学, 国際観光学部, 准教授 (00378499)
石井 英真 京都大学, 教育学研究科, 助教 (10452327)
西岡 加名恵 京都大学, 教育学研究科, 教授 (20322266)
鋒山 泰弘 追手門学院大学, 心理学部, 教授 (30209217)
赤沢 真世 大阪成蹊大学, 教育学部, 准教授 (60508430)
山名 淳 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (80240050)
八田 幸恵 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (60513299)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 教育評価 / カリキュラム / スタンダード / コンピテンシー / パフォーマンス評価 / パフォーマンス課題 / ルーブリック / ポートフォリオ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度は、主として下記の3つに取り組んだ。
（Ａ）教育目標とカリキュラムに関する調査： 教科で育成される学力のみならず、子どもの生命性、「集団」での経験、道徳性など、様々な角度から教育目標を捉え、それに対応するカリキュラムのあり方について、検討を進めた。また、その成果について、論文「子どもという多様体のための覚書」「子どもの生命性を捉える保育思想とはどのようなものか」「子どもはどのような『集団』を経験してきたのか」「『逆向き設計』でカリキュラムの改善を！」「教育課程編成の工夫」「教科横断的な視点からの資質・能力の育成」や、著書『臨床教育学』『道徳教育』などの形で公表した。
（Ｂ）研究拠点校（小・中・高等学校）における研究開発： 21世紀型コンピテンシーを育成するという視点から、引き続き、奈良女子大学附属小学校、熊本大学附属中学校、兵庫県立尼崎小田高等学校など複数の学校と、カリキュラムと評価の改善に関する共同研究に取り組んだ。
（Ｃ）E.FORUMにおける研究開発と研修の提供、実践データの収集・分析： 本研究で生み出された成果を活かして、E.FORUM「全国スクールリーダー育成研修」を提供した。特に平成29年度は、「グローバル化時代の市民形成」と題したシンポジウムを開催したことが特長である。さらに、研修内容を活かして学校現場で実践されている先生方に実践事例をご提供いただいて、『「スタンダード作り」基礎資料集（第2集）』を作成した。この資料集には、小学校から高校まで、専門教科をも含んだ各教科、ならびに「総合的な学習の時間」の実践について、計69事例をご寄稿いただいた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
21世紀型コンピテンシーの育成に関して多角的に検討し、教科、道徳、「総合的な学習の時間」の各領域に加え、教科等横断的な視点でも、カリキュラムと評価の開発を進めている。特に『「スタンダード作り」基礎資料集（第2集）』に多数の実践事例をご寄稿いただけたことは、大きな成果である。平成30年度は、それらの事例の分析等を踏まえ、研究成果全体をまとめる予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、本研究の最終年度に当たるため、研究成果を総括する書籍を出版する予定である。また、2017年改訂学習指導要領の方針を定めた中央教育審議会答申（2016年12月）においては、「資質・能力」の育成のために、「社会に開かれた教育課程」が推奨されている。これまでに得られた本研究の成果について、その視点からさらに洗練させるため、「社会に開かれた教育課程」のあり方に関して、特に家庭・地域社会との連携やカリキュラム・マネジメントに焦点を合わせて調査をすることを予定している。そのために、平成30年度には、カリキュラム・マネジメントや学校と家庭・地域社会との連携に詳しい研究分担者を改めに2名、加えることとした。
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| Causes of Carryover |
理由： 平成29年度に関しては、本プロジェクトの成果を発信する機会であるE.FORUM全国スクールリーダー育成研修について、運営面の予算が別に確保できたため。また、平成29年度の成果をまとめた報告書については、平成30年度に印刷予定であるため。
使用計画： 成果報告書の印刷費として使用する。また、これまでに得られた本研究の成果について、「社会に開かれた教育課程」の視点からさらに洗練させるため、特に家庭・地域社会との連携やカリキュラム・マネジメントに焦点を合わせて調査を進める予定である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
30年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(30 results)
