2016 Fiscal Year Annual Research Report
若者の教育とキャリア形成に関するパネル調査の詳細分析と国際比較
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26285178
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
乾 彰夫 首都大学東京, 人文科学研究科(研究院), 名誉教授 (90168419)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐野 正彦 大阪電気通信大学, 工学部, 教授 (00202101)
堀 健志 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (10361601)
芳澤 拓也 沖縄県立芸術大学, 美術工芸学部, 准教授 (10389950)
安宅 仁人 酪農学園大学, 農学生命科学部, 講師 (20513675)
中村 高康 東京大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (30291321)
本田 由紀 東京大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (30334262)
横井 敏郎 北海道大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (40250401)
星野 聖子 常葉大学短期大学部, 保育科, 准教授 (40413249)
片山 悠樹 愛知教育大学, 教育学部, 講師 (40509882)
藤田 武志 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (70324019)
南出 吉祥 岐阜大学, 地域科学部, 准教授 (70593292)
上間 陽子 琉球大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (90381194)
木戸口 正宏 北海道教育大学, 教育学部, 講師 (90405093)
樋口 明彦 法政大学, 社会学部, 教授 (70440097)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 生涯学習 / 社会教育 / 教育政策 / 青年期 / 移行過程 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、申請者が代表を務めた研究グループが2006～2013年に実施してきた「若者の教育とキャリア形成に関する調査」（Youth Cohort Study of Japan、以下YCSJ）（パネル調査）をふまえ、①そこで得られたデータを国内外の若者の移行をめぐる諸課題に即して再分析し成果の普及に努めるとともに、②諸外国の調査等との比較検討を行うことで、若者の学校から仕事等への移行をめぐる先進国共通の課題性とわが国の特性を明らかにするものである。
第三年度は以下のような研究実績を上げている。
①YCSJ調査結果の再分析・刊行に関しては、出版社（東京大学出版会）への入稿は終えたが、出版社側の作業の遅れから本年度末までの刊行ができなかった。来年度前半には刊行できる予定である
②国際比較に関しては、第2年度までのイギリス・ドイツとのそれぞれとの間での共同比較分析作業を踏まえ、2017年3月にドイツ・スイス等の海外共同研究者を招聘し、国際ワークショップを実施した。そこでは日本側の用意した日英・日独のそれぞれの比較検討をした結果、およびドイツ側の用意した独日比較検討結果について発表・検討を行い、それぞれ重要な発見について確認した。ただ複数の予期せぬ事情が重なり二人のイギリス側共同研究者がともに参加できなかった（一人はワークショップ二ヶ月前に急死、もう一人は近隣トラブルに見舞われ来日できず）ため、日英比較に関しては未検討部分を残したことが残念であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究成果刊行については、出版社側の事情により成果刊行に遅れが生じていること。国際比較に関して、イギリス側研究者の事情により、日英比較作業に遅れが生じていること。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究期間を延長し、2017年度前半にYCSJ成果の書籍刊行を行うとともに、2017年度中に日英比較に関してイギリス側研究者との補足的討議・作業を行い、日独比較とともに学術論文としての刊行を行う。
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| Causes of Carryover |
国際比較の共同研究者であったAndy Furlong 氏が2017年1月に急死したため、同じ海外共同研究者Andy Biggart 氏にそのカバーをお願いしているが、上記事情から日英比較に予定の遅れが生じた。また2017年3月に実施した国際ワークショップでは日独比較において重要な論点が浮かび上がったが、これについても論文化のためにさらなる検討が求められる。以上からおよそ12ヶ月の期間延長が必要である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
主として国際比較研究結果の公表準備にあてる。具体的にはイギリスおよびドイツの研究者との研究打ち合わせのための海外訪問旅費、および国内研究者間の打ち合わせ旅費、英文論文作成のための校閲料を計上。また以上の課題に加えて国内での研究成果刊行準備作業等にもあたるための研究補助人件費を計上。
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Research Products
(13 results)
