2015 Fiscal Year Annual Research Report
日本型授業研究の独自性とその再文脈化に関する開発研究
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26285182
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Research Institution | Tokai Gakuen University |
Principal Investigator |
的場 正美 東海学園大学, 教育学部, 教授 (40142286)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金津 琢哉 東海学園大学, 教育学部, 准教授 (20633522)
小林 宏己 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (30302904)
久野 弘幸 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 准教授 (30325302)
倉本 哲男 愛知教育大学, 教育実践研究科, 教授 (30404114)
安達 仁美 信州大学, 学術研究院教育学系, 助教 (30506712)
サルカルアラニ モハメドレザ 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 准教授 (30535696)
副島 孝 愛知文教大学, 人文学部, 教授 (30593107)
坂本 篤史 福島大学, 人間発達文化学類, 准教授 (30632137)
田上 哲 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (50236717)
大野 栄三 北海道大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (60271615)
深澤 広明 広島大学, 教育学研究科, 教授 (70165249)
柴田 好章 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (70293272)
杉本 憲子 茨城大学, 教育学部, 准教授 (70344827)
吉田 成章 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (70514313)
田村 知子 岐阜大学, 教育学研究科, 准教授 (90435107)
原 宏史 東海学園大学, 教育学部, 准教授 (90524489)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 授業研究 / 授業分析のアプローチ / メンタルモデル / 抽出児 / 教材研究 / 学校づくり / 民間教育研究団体 / ペタゴジー |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、日本型授業研究の独自性を解明することを目的としている。文脈に依存している授業研究の各領域を、4つの依存度レベルに区分し、1)文脈に最も依存する領域(レベル1)では学校づくりと学級づくりなど学校経営および集団研究と授業研究の関係を、2)比較的文脈に依存する領域(レベル2)では教材研究と子ども研究を、3)比較的文脈に依存しない領域(レベル3)では授業研究の理論と方法の研究を、4)他の文化と相対的に比較可能な領域(レベル4)では、その国や地域の文化を背景とした授業のメンタルモデルの研究を通して、日本の授業研究の独自性を解明し、それをふたたび授業実践に再文脈化する開発研究である。 平成27 年度の重点研究は、日本型授業研究の独自性の解明(課題5)である。日本の民間教育団体の1つである<社会科の初志をつらぬく会>の研究大会のテーマの傾向と授業研究のサイクルを解明した。第2の重点研究は、類似した教材による授業研究を相互に、別な文化の教員が視聴し、分析することによって、その同一性と差異を明らかにするという手法により、それぞれの授業研究が背景に有している授業観、テーチング・スクリップトやメンタルモデルを解明した。 平成27 年度の到達目標は、理科、国語科、社会科など教科の教材開発の独自性の解明(課題4)である。第1は、レスポンスシステムが教具として開発され、peer instructionの新しい授業方法がどのように授業で展開できるか理科の分野の授業研究の成果を踏まえて論じた。第2は、授業で利用される学習集団に関する教師の指揮をアンケート調査で明らかにした。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
年度毎の重点研究と到達研究を設定している。研究成果から判断するとやや遅れている。 重点研究である日本型授業研究の独自性の解明については、日本の民間教育研究団体の授業研究のステップを2つの事例分析で示した。一方国際比較としてはAraniの日本とマレーシアの授業研究に比較によって一部解明された。しかしながら、当初設定した、重松鷹泰や吉本均を中心とするグループの民間研究団体の解明は、十分になされたとは言えない。またスクリプトの解明は、本研究の一部の成果であり、未解明の部分が多い。 到達研究である教材研究と授業研究については、大野の研究によって理科の事例が解明された。また国語を中心に金津によって解明がされ、国際学会で発表がなされた。社会科など他の教科における授業研究がどのように教材研究に影響を与えるかの追求は不十分である。今年度に中学校における特別活動の授業研究の事例を収集した。しかしながら、教材研究と授業研究の解明は一部にとどまっているので、「やや遅れている」と判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
推進方策として次の計画を立案する。 第1の方策:平成28年度は研究の中間地点であるので、これまでの推進方策を研究分担者全員で評価する。 第2の方策:平成28年度の重点研究は、国内の再文脈化による授業研究の再評価である。1)授業研究によるカリキュラム改革(課題研究6)、2)授業研究による教師の資質開発(課題研究7)、3)授業分析による子どもに思考の研究(課題研究8)を重点的に行う。 第3の方策:民間教育団体の授業研究を継続することによって、平成17年度の研究を補充する。 第4の方策:中間地点での成果を報告集などで刊行し、成果を見える形にする。
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Causes of Carryover |
次年度使用額が約45万円近く生じた大きな理由の1つは、研究分担者が多く、海外での学会発表の研究分担者には十分な配分をしたが、一人当たりの配分が少ないために、長距離で長期の出張に支出できなかったためである。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
長距離で長期の調査をする研究分担者に来年度は、傾斜配分をし、今年度未使用の金額と合算し、十全な使用ができる計画する。海外発表などで、例えば、英文校閲など必要な計画のある研究分担者に傾斜配分し、十全な使用ができるように計画する。そのために、研究の中間地点である今年度の早期の次期に研究の中間評価をし、その傾斜配分の該当者の確定と金額を確定したい。
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Research Products
(9 results)